コーセーの株価が下落した理由は？今後の株価の見込みを徹底分析

かつては高配当株として投資家に人気だったコーセー株ですが、2023年から2025年にかけて株価は右肩下がりの状況が続いています。

この記事では、コーセーの株価下落の背景にある具体的な要因を詳しく分析し、今後の株価見通しについて徹底解説します。

コーセーの株価が下落した理由は？3つの観点から解説

コーセーの株価下落には、主に以下の3つの大きな要因が影響しています。

それぞれの要因を詳しく見ていきましょう。

中国市場での売上激減

コーセーの中国売上は2021年比で約半減しており、業績悪化の最大要因です。

中国では2021年末頃から不動産市況が急激に悪化し、これが消費者の購買力に深刻な影響を与えることに。

特に、化粧品のような嗜好品は景気悪化の影響を受けやすく、コーセーの中国事業も大きな打撃を受けています。

以下は、コーセーの地域別売上割合（アジア）の推移です。

2021年にアジアの売上高割合は約3割を占めていましたが、2025年には13.4%と半分以下に減少しました。

これらが同社の業績に甚大な影響を与えています。

売上高は単価のつり上げなどで伸びている一方で、当期純利益・利益率は、2024年度まで右肩下がりでした。

2025年度は回復したものの、2022年度を超える数値にはなっていません。

中国市場で苦戦を強いられているなか、欧州市場への進出は参入障壁が高く困難を極めており、中国市場に代わる新たな成長市場の開拓には雲行きが怪しい状況です。

また、韓国市場においても中国人観光客の減少により、インバウンド需要が大幅に落ち込み、業績悪化の一因となっています。

中国ブランドの台頭によるシェア低下

2021年以降、安価で品質の良い中国の化粧品市場の急成長により、日本ブランドとしての優位性が低くなっています。

以下は中国国内の化粧品分野の新規企業数の推移です。

iiMedia Research（艾媒諮詢）の発表によると、中国の化粧品関連の新規企業数（登記ベース）は、2016年段階で約94万社でしたが、2022年は367万社と3倍以上の規模になりました。

このような背景には、安価で品質の良い中国ブランドが、インフルエンサーを活用したECサイトでの販売で大きく躍進したことがあります。

この結果、コーセーは中国化粧品市場のランキングで20位以下に転落しました。

かつて上位にランクインしていた同社にとって、これは大きな痛手となっています。

中国の消費者の嗜好変化と、現地ブランドの価格競争力の前に、日本ブランドとしての優位性を維持することが困難になっているのが現状です。

拡大が期待されていた中国市場でのシェア獲得の雲行きが怪しいことが市場の懸念を高めと考えられます。

トランプ政権の対中関税強化懸念

トランプ政権の追加関税によって中国での利益が圧迫されるという懸念が、投資家の「売り」を加速させる一因になっています。

2025年1月のトランプ政権発足以降、対中国関税の引き上げによる影響懸念が高まっています。

トランプ政権下に置いて、対中関税は、段階的に変化し、関税の応酬合戦の様相を呈しました。

期間	トランプ政権	中国の対応
25年2月	トランプ政権は中国からの輸入品に対し、10%の追加関税を発動 。	米の追加関税に対し、中国は石炭や液化天然ガス（LNG）など米国からの輸入品に最大15%の追加関税を課す報復措置を取る。
25年3月	対中関税をさらに10%上乗せ	対抗し、大豆やトウモロコシなどの農産物に追加関税を発動。
25年4月	トランプ政権は中国に対し34%の相互関税を課すと発表。	中国が応戦。米国が相互関税を84%、125%と引き上げるたびに、中国は報復関税を同水準で課す。これにより、米国の対中追加関税は最終的に145%に達する。
25年5月	米中間の緊張緩和に向けて、両国は互いの関税を115%引き下げ。 米国の対中関税は30%。	中国の対米関税は10%。 一部の追加関税については90日間の一時停止とし、二国間協議を継続。
25年8月	中国が輸出するレアアース（希土類）磁石について再び輸出を止めれば「200％の関税措置」とほのめかす。	貿易休戦」を選択し、計画していた輸出規制を一時停止するという形で対応。
25年10月	【釜山（プサン）合意】 米中首脳会談において、相互関税の導入を1年間先送りすることで合意。 貿易戦争は事実上の「休戦」へ。	米国産の大豆やエネルギー資源の輸入拡大を約束し、さらなる報復措置を停止。
26年2月	連邦最高裁が「相互関税」を違憲と判断。 国際緊急経済権限法（IEEPA）に基づく大統領の関税賦課権限が制限される事態に。	米国の国内司法の動向を注視しつつ、自国産業の保護を目的とした非関税障壁の維持を継続。
26年2月〜4月	先端分野の対中規制を一部棚上げ。 4月のトランプ大統領訪中を前に、緊張緩和に向けた融和姿勢を示す。	トランプ大統領を北京で迎え、貿易不均衡を解消するための協議に合意。
26年4月現在	医薬品や鉄鋼など特定品目への個別関税の調整にシフト。 全面的な関税合戦は回避されている。	米国の個別措置に対する反論は継続。 安定した貿易関係の構築を模索する姿勢を見せる。

2026年4月時点では、米中間での関税合戦が回避されていますが、いつ再開してもおかしくない状況です。

ジャニーズ問題とコーセーの株価下落との関係は？

2023年に表面化したジャニーズ問題が、コーセーの株価にどの程度影響したのかを検証してみます。

ジャニーズ問題の概要

2023年3月7日のイギリスの公共放送BBCのテレビ放送が端を発し、同年8月から9月にかけて問題が表面化。

企業広告やテレビ番組などでジャニーズ所属タレントの起用を控える動きが広がり、多くのスポンサー企業が契約を解除または見直す事態となりました。

化粧品業界への影響

ジャニーズ問題が表面化した2023年以降、化粧品業界各社は様々な対応を取りました。

コーセーの株価推移とジャニーズ問題の時期比較検証

ここで、各時期の同社の株価動向を検証してみます。

報道をめぐる時期として、以下のように区切りました。

2023年3月（BBC報道時）

2023年3月（BBC報道時） のコーセーの株価推移です。

日付	終値	前日比
2023年3月7日	15,560	–
2023年3月8日	15,880	2.02%
2023年3月9日	15,930	0.31%
2023年3月10日	15,320	-3.83%
2023年3月13日	15,320	0.00%
2023年3月14日	14,830	-3.20%

この時期の株価変動は軽微で、ジャニーズ問題が株価に与えた直接的な影響は無いに等しいです。

2023年8月〜9月（問題表面化）

2023年8月〜9月（問題表面化）の期間でも株価の下落は見られました。

一方で、株価下落には、同時期に起こっている以下の要因も考えられます。

実際に、ALPS処理水の放出を発表した8月22日後の株価は以下の通りです。

日付	終値	前日比
2023年8月22日	12,045	-1.31%
2023年8月23日	12,275	1.91%
2023年8月24日	12,065	-1.71%
2023年8月25日	11,860	-1.70%
2023年8月28日	11,480	-3.20%

ALPS処理水問題により、中国ではSNSを中心に不買運動が起こっており、コーセーもその影響を受けていると考えられます。

よって、この時期の株価の下落とジャニーズ問題単体での影響を特定するのは困難です。

2023年9月～10月（企業対応本格化）

コーセーは2023年9月15日にジャニーズ事務所所属タレントについて、新たな契約や起用を見送ると発表しました。

日付	終値	前日比
2023年9月15日	11,865	–
2023年9月19日	11,920	0.46%
2023年9月20日	11,625	-2.47%
2023年9月21日	11,315	-2.67%

この発表直後の株価の変動は軽微で、ジャニーズ問題との関係性は低いと言えます。

結論：直接的な影響は限定的

検証の結果、ジャニーズ問題がコーセーの株価に与えた直接的な影響は限定的と判断されます。

以下、検証の結論です。

コーセーの事業内容・業績

コーセーの事業内容と業績について詳しく解説していきます。

事業内容

1946年創業の化粧品メーカーで、67の国と地域に展開し、スキンケア、メイクアップ、ヘアケア商品を幅広く手がけているコーセー。

地域別売上高構成では、日本を含むアジア圏の割合が最も多く、8割近くを占めています。

また、以下のような「雪肌精」「デコルテ」「ジルスチュアート」など数々の人気ブランドを展開。

業績

コーセーの業績は、以下の通りです。

決算期	2022年12月	2023年12月	2024年12月	2025年12月
売上高	289,136	300,406	322,758	330,193
営業利益	22,120	15,985	17,364	18,467
経常利益	28,394	20,252	21,646	21,463
当期純利益	18,771	11,663	7,510	15,114

2025年12月期の売上高は、主力のコーセー事業、アルビオン事業及びコーセーコスメポート事業の売上高が伸長し、前年比+2.3％の330,193百万円という結果に。

営業利益は、タルト事業及びアルビオン事業で減益となるも、コーセー事業の収益性が改善し、前年比+6.3％の18,467百万円となりました。

2026年度の売上高は、日本の主要3事業、タルト事業及びピューリ事業の伸長を見込み、堅調な業績推移の見通しです。

営業利益は、減価償却費や人件費の増加を見込むものの、コーセー事業での「稼ぐ力の向上にむけた取り組み」を推進することで打ち返し、増益を予想しています。

コーセーはやばい？赤字になる可能性はある？

結論から言えば、コーセーは赤字になる可能性が低いと考えています。

まず、直近の2025年12月期の業績ですが、当期純利益は151億円（前年比約2倍）を確保しています 。

特筆すべきは、その圧倒的な「基礎体力」です。

こうした強固な財務基盤があるため、短期間で経営が苦しくなるような「やばい」状況ではありません 。

一方で、投資家が冷静に見極めるべき点も残っています。

最高益である2022年度の水準にはまだ届いておらず、中国市場への依存脱却や、高い配当性向など、これからの成長に向けた課題は無視できません 。

このような理由から、コーセーはやばい状況ではないが、業績が完全に復活したと言い切るには様子見が必要だというのが筆者の考えです。

コーセーの株価はなぜ高い？株価を支える要因を解説

株価の下落が話題になる一方で、1株あたりの価格が他社に比べて高く設定されている背景には、同社の強い経営基盤とブランド価値があります。

ここでは、コーセーの株価を支えている5つの主な要因を解説します。

業界トップクラスの財務安全性の高さ

コーセーの自己資本比率は72.2%と、同業他社（資生堂：49.2%、花王：56.7%）と比較しても高い水準にあります。

この財務の健全性が、不況時でも倒産リスクが低いという安心感につながり、株価の支えとなっています。

充実している株主優待

個人投資家にとって大きな魅力となっているのが、充実した株主優待制度です。

優待内容は以下の通り。

保有株式数	継続保有3年未満	継続保有3年以上
100株 〜 999株	4,000円〜6,000円相当 の自社製品	7,000円〜9,000円相当 の自社製品
1,000株以上	13,000円〜15,000円相当 の自社製品	18,000円〜20,000円相当 の自社製品

継続的な株主還元

コーセーは株主への利益還元に積極的です。

2025年12月期の実績では配当性向52.9%と、利益の半分以上を配当として還元する姿勢を示しています。

業績が厳しい局面でも安定した配当を維持しようとする姿勢が、投資家からの信頼を集めています。

ブランドポートフォリオの厚み

「雪肌精」「コスメデコルテ」「ジルスチュアート」「アディクション」など、ハイブランドからマス向けまで、強力なブランドを多数保有しています。

特に「コスメデコルテ」は高価格帯ながらリピーターが多く、同社の収益の柱として高いブランド価値を維持しています。

大谷翔平選手の起用によるグローバル認知拡大

2023年より、メジャーリーガーの大谷翔平選手を「コスメデコルテ」や「雪肌精」のグローバルブランドミューズに起用しています。

これにより、国内だけでなく、グローバル市場でのブランド認知度の向上に対する期待感が、株価に織り込まれています。

他社の事例ですが、大谷選手のアンバサダー起用で、ファミリーマートのおにぎりの売上は前年比120%超えになったのも有名な話ですよね。

同業他社と比較！コーセーの強みと弱みは？

中国市場の悪化などで株価の下落が心配されるコーセー。

コーセーの強みや弱みは何でしょうか？

同じく化粧品メーカーである「資生堂（4911）」、「花王（4452）」と比較した特徴を見ていきましょう。

業績比較

コーセー（4922）、資生堂（4911）、花王（4452）の業績比較は以下の通りです。

	コーセー（4922）	資生堂（4911）	花王（4452）
時価総額（億円）	3,686	13,208	30,649
売上高（百万円）	330,193	969,992	1,688,633
営業利益（百万円）	18,467	-28,788	164,069
当期純利益（百万円）	15,114	-40,680	120,586
営業利益率（%）	5.6	4.6	9.7
自己資本比率（%）	72.2	49.2	56.7
ROE（%）	5.43	-6.60	11.27
PER（倍）	28.68	31.39	23.50
PBR（倍）	1.22	2.19	2.87

コーセーの業績は若干回復したものの、同業他社である資生堂や花王と比較すると業績は芳しくない印象です。

資生堂も中国市場では苦戦していますが、グローバル展開の規模とブランド力で売上高はコーセーを上回っている状況です。

花王は化粧品以外の事業も強く、事業の多角化によってリスク分散ができている点でアドバンテージがあります。

以上のことから、コーセーの強みと弱みは大きく2つが挙げられます。

株主優待・配当性向比較

コーセー（4922）、資生堂（4911）、花王（4452）の株主優待・配当性向比較は以下の通りです。

項目	コーセー（4922）	資生堂（4911）	花王（4452）
株主優待内容	自社製品（化粧品・ヘアケア商品等）	オンラインストアポイントまたは自社商品・寄付	なし
優待条件	・100株以上・継続保有期間により優遇あり	・100株以上・1年超の継続保有が必要	実施なし
優待内容詳細	保有株数・保有期間によって変わる。 例）100株以上1,000株未満継続3年未満：4,000～6,000円相当のスキンケア・ヘアケア商品等	100株～399株：1,500ポイント 400株～999株：5,000ポイント 1,000株～1,999株：10,000ポイント 2,000株以上：12,000ポイント ※1ポイント＝1円相当	制度なし ※公平性の観点から優待制度は設けていない
配当金合計	140円	60円	154円
配当性向（%）	52.9%	（赤字のため算出不能）	59.2%

コーセー・資生堂は、化粧品メーカーらしく自社製品の優待を実施。

一方で、花王は公平性の観点から、現時点において自社製品などの株主優待制度は設けていませんが、35期連続増配を達成し、配当による株主還元に重点を置いています。

注目すべき点は、コーセーの配当性向が50％を超えている点です。

以下の記事にて、配当性向に関する詳しい解説をチェックしてみてください。

コーセー株は買いか？今後の株価や将来性を分析

結論から言うと、現時点での投資判断は慎重になる必要があるが、中長期では回復余地あり。

ECでの販売チャネルを強化等で期待ができる一方で、明確な業績回復材料が出るまでは様子見が無難と考えられます。

中国景気回復の期待による株価上昇

楽観的な見方としては、中国経済の回復とともにコーセーの業績も回復するという期待があります。

しかし、中国では2021年末頃から不動産市況が急激に悪化し、これが消費者の購買力に深刻な影響を与えることに。

加えて、ALPS処理水問題やトランプ関税による中国市場の不透明感、現地ブランドの地位の確立などによって単純な景気回復だけでコーセーのシェア回復は困難と考えられます。

大谷選手の起用で逆転を狙うか

2023年に話題となったのが、「デコルテ」「雪肌精」ブランドでの大谷翔平選手の起用です。

男性向け化粧品市場の開拓という新たな可能性を示唆していますが、短期的な業績回復には限定的と見られます。

大谷選手のブランド力は確かに強力ですが、化粧品市場全体に与える影響や、特に苦戦している中国市場での効果は未知数です。

ECでの販売チャネルを強化

中国の化粧品会社がECサイトで躍進している現状を踏まえ、コーセーもデジタル戦略の強化が急務に。

EC売上の拡大により中国ブランドに対抗できる可能性はありますが、すでに大きく先行されている現状を考えると、挽回には相当な時間と投資が必要と予想されます。

一方、米国の自然派コスメブランド「タルト」は、ECでの売り上げが伸長。

ECサイトでの売上向上は、営業利益率の向上にも貢献しています。

コーセーに関するよくある質問

コーセーの株価下落にジャニーズ問題は関係ありますか？

直接的な因果関係はない可能性が高いです。

株価下落の真の理由は、中国市場での売上激減や現地ブランドの台頭といった業績面の問題にあります。

報道時期と株価の推移を照らし合わせても、ジャニーズ問題が株価に与えた直接的な影響は限定的と言えます。

コーセーの株価が下がっている理由は何ですか？

中国市場での業績悪化や競争激化、さらに関税への懸念が重なっているためです 。

最大要因は中国売上の激減で、安価で高品質な現地ブランドの台頭によりシェアが低下しています 。

また、トランプ政権による対中関税の強化懸念が、投資家の売りを誘う大きな要因となっています 。

大谷翔平選手の起用は株価に影響していますか？

ブランドの認知度向上や、男性向け市場という新領域の開拓に大きく貢献しています。

広告による宣伝効果は絶大ですが、直接的な株価への反映は中長期的な業績への寄与として期待されています。

現在は、向上したブランド力を実際の売上や利益にどこまで繋げられるかが、投資家から注目される段階です。

【まとめ】コーセーの株価が下落した理由

コーセーの株価下落の主な要因をまとめると以下の通りです。

ジャニーズ問題と株価の下落の間には、因果関係がある可能性は非常に低いです。

また、コーセーは財務基盤の安定という強みを持ちながらも、中国市場依存という課題を抱えています。

同業他社と比較しても業績は芳しくない状況にあり、売買の判断は慎重になる必要があるでしょう。

これらの理由から、四半期ごとの業績発表や中国市場の動向を注視しながら、慎重に判断することをお勧めします。

区分	特徴
買い向きな人	・長期目線でブランド力と財務安定性を評価できる方 ・株主優待を積極的に活用したい方
様子見すべき人	・中国市場の回復や、業績の明確な改善を確認してから判断したい方 ・短期的な売買による利益（キャピタルゲイン）を想定している方
投資スタンス	短期的な値動きを追うよりも、**持株会社体制への移行（2026年1月）**などの構造改革や、新市場開拓の成否を長期で見守るべき銘柄です。