リクルートの株価はなぜ高い？上昇した理由と今後の見通しを解説

このようなお悩みを解決します。

リクルートホールディングス（6098）は、求人検索サイト「Indeed（インディード）」を世界で展開し、「SUUMO」「ホットペッパー」なども運営する企業です。

株価は2026年2月17日に年初来安値6,040円まで下落したあと急上昇し、8月31日には上場来高値となる18,215円を付けました。

わずか半年ほどで株価が約3倍になったため、「なぜここまで高くなったの？」と気になっている人も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、リクルートの株価がなぜ高いのかを3つの理由に整理し、過去の下落理由と今後の見通しまで解説します。

本記事の株価・指標は、断りがない限り2026年10月9日終値（17,755円）時点のものです。

リクルートの株価はなぜ高い？上昇した3つの理由

まずは、2026年に入ってからの株価の動きを確認しておきましょう。

日付	出来事	株価
2月17日	AI懸念などで年初来安値	6,040円
5月18日	本決算（5月15日発表）を受け、一時19.1%高	9,320円
7月1日	約1年半ぶりに上場来高値を更新	11,935円
8月10日	1Q決算と通期予想の上方修正を受けストップ高（+22.8%）	16,165円
8月31日	上場来高値	18,215円

2月17日の安値6,040円から8月31日の高値18,215円まで、わずか半年ほどで約3倍に上昇した計算です。

リクルートの株価がここまで高くなった理由は、大きく以下の3つに整理できます。

Indeedの単価上昇で「AIで稼ぐ会社」と評価された

株価が高くなった最大の理由は、Indeedが求人の数ではなく「1件あたりの単価」で稼げるようになったことです。

米国の求人数は前年より約4%減っているにもかかわらず、Indeedの米国売上は大きく伸びています。

2027年3月期1Q （2026年4〜6月）	前年同期比
米国の求人数	約-4%
米国の1求人あたり売上	+35%
米国の売上（16.4億ドル）	+30.0%

カギを握るのが、AIを使った採用支援機能と、有料求人広告の上位プラン「Premium Sponsored Jobs」です。

2026年2月には「AIに求人ビジネスを奪われるのでは」という懸念で売られましたが、決算でAIがIndeedの稼ぐ力を高める武器になっていることが数字で示されました。

Indeedは世界中の膨大な求人・応募データを持っており、AIの精度を高めるうえでこのデータが強みになっています。

こうした点が評価され、リクルートは市場で「AIで稼ぐ会社（AI銘柄）」として見直されるようになったのです。

通期予想の大幅な上方修正と過去最高益

2つ目の理由は、過去最高益の更新に加え、業績予想を大幅に引き上げたことです。

2026年3月期は営業利益6,306億円（前期比+28.5%）、純利益4,969億円（同+21.6%）と過去最高益を更新しました。

さらに2026年8月7日、1Q決算の発表にあわせて、2027年3月期の通期予想を引き上げています。

27年3月期予想	修正前 （5月15日）	修正後 （8月7日）	前期比
売上収益	4兆300億円	4兆2,300億円	+14.4%
営業利益	7,870億円	9,450億円	+49.9%
純利益	6,230億円	7,550億円	+51.9%
1株あたり利益	447円	543円	+55.2%

修正後の予想では、純利益が前期から約5割増える計算です。

上方修正の大部分はHRテクノロジー事業（Indeedなど）の上積みによるもので、1QのHRテクノロジー事業のEBITDA+Sマージン（利益率）は47.4%と、前年同期の35.0%から大きく上昇しました。

この発表を受け、翌営業日の8月10日にはストップ高となりました。

3,500億円の自社株買いが株価を下支え

3つ目の理由は、大規模な自社株買いです。

株価が安値圏にあった2026年3月31日、リクルートは総額3,500億円（上限）の自社株買いを発表しました。

取得総額	3,500億円（上限）
取得株数	6,400万株（上限、発行済株式の4.58%）
取得期間	2026年4月1日〜11月30日
進捗	9月末時点で約1,777億円（上限の約51%）を取得

自社株買いには、株価を押し上げる効果が2つあります。

リクルートの基本情報

ここで、リクルートの基本情報を確認しておきましょう。

会社名	株式会社リクルートホールディングス
証券コード	6098
上場市場	東証プライム
上場日	2014年10月16日
時価総額	約26兆円
最低購入代金	約178万円（100株）

事業内容

リクルートの事業は、「HRテクノロジー」「マーケティング・マッチング・テクノロジー（MMT）」「人材派遣」の3つに分かれています。

事業	主なサービス	内容
HRテクノロジー	Indeed、Glassdoor、Indeed PLUS（日本）	求人検索サイト・求人広告
マーケティング・マッチング・テクノロジー（MMT）	SUUMO、ゼクシィ、じゃらん、ホットペッパーグルメ、ホットペッパービューティー、カーセンサー、Airレジなど	住宅・結婚・旅行・飲食・美容などの販促支援、店舗向けの業務支援ツール
人材派遣	日本・欧州・米国・豪州などの派遣会社	人材派遣サービス

「リクナビやタウンワーク、人材派遣の会社」というイメージを持つ人も多いですが、利益の中身はまったく違います。

27年3月期 （予想）	売上収益	構成比	EBITDA+S	構成比
HRテクノロジー	1兆8,220億円	42.8%	8,340億円	74.6%
MMT	6,050億円	14.2%	1,815億円	16.2%
人材派遣	1兆8,310億円	43.0%	1,025億円	9.2%

人材派遣は売上こそ大きいものの利益率は低く、利益の約4分の3をHRテクノロジー事業（Indeedなど）が稼いでいます。

さらにHRテクノロジー事業は、売上の約8割を米国・欧州などの海外で稼いでいます。

HRテクノロジー事業	売上収益 （27年3月期予想）	構成比
米国	1兆550億円	57.9%
欧州・その他	4,000億円	22.0%
日本	3,670億円	20.1%
合計	1兆8,220億円	100%

だからこそ、リクルートの株価は米国の雇用環境やAIをめぐるニュースに敏感に反応するのです。

業績

リクルートの直近の業績推移は以下のとおりです。

決算年度	売上収益	営業利益	純利益
23年3月期	3兆4,295億円	3,443億円	2,698億円
24年3月期	3兆4,165億円	4,025億円	3,537億円
25年3月期	3兆5,575億円	4,905億円	4,085億円
26年3月期	3兆6,974億円	6,306億円	4,969億円
27年3月期（予）	4兆2,300億円	9,450億円	7,550億円

売上収益、営業利益、純利益すべて3期連続で増加しています。

2026年3月期のROEは31.0%と、日本企業の中でもトップクラスの資本効率を誇ります。

配当・株主還元

リクルートの2027年3月期の配当予想は年26円（前期比+1円）です。

決算年度	年間配当
23年3月期	22円
24年3月期	23円
25年3月期	24円
26年3月期	25円
27年3月期（予）	26円

毎年1円ずつ増配しているものの、2026年3月期の配当性向は7.1%と低く、配当利回りは0.15%で一般的な高配当株（3〜4%程度）と比べて大きく見劣りします。

その代わり、株主還元の中心は自社株買いです。

今回の3,500億円の自社株買いは、2026年3月期の配当総額の約10倍にあたる規模で、自社株買いで株主に報いる方針です。

高値でも油断は禁物｜リクルートの株価が下落した3つの理由

ここまで株価が高い理由を見てきましたが、リクルートの株価は大きく下落した局面も何度も経験しています。

高値で買う前に、どんなときに株価が下がりやすいのかを押さえておきましょう。

AIに求人ビジネスを奪われる懸念が広がった

1つ目の理由は、AIの進化によって、リクルートの求人ビジネスが打撃を受けるのではないかという懸念です。

2026年2月、業務を自動化する新しいAIツールの登場をきっかけに、米国を中心にソフトウエア株が世界的に急落しました。

この流れはリクルートにも波及し、2月4日には1日で10.1%安となるなど、株価は2月17日の年初来安値6,040円まで売られました。

日付	株価	主な出来事
1月13日	9,563円	2026年の急落前の高値（取引時間中）
2月4日	7,501円	ソフトウエア株・グロース株安が波及し10.1%安
2月17日	6,040円	年初来安値（1月の高値から約37%安）

市場では、次のような「連想」が働いたとみられます。

さらに、AI企業そのものが求人サービスに乗り出すという懸念も重なりました。

たとえば、ChatGPTを手がける米オープンAIは2025年9月、AIで企業と求職者をマッチングする求人サービスを2026年半ばまでに始める計画を発表しています。

「仕事探しも、AIに相談する時代になるのでは？」という見方から、実際の業績が悪化する前に先回りして売られたのが2月の急落です。

米国の求人減少でIndeedの成長鈍化が警戒された

2つ目の理由は、米国の雇用環境が悪化すると、稼ぎ頭のIndeedの成長が鈍るという警戒感です。

先ほど見たように、HRテクノロジー事業は売上の約8割が海外で、なかでも米国の比重が大きくなっています。

企業の採用意欲が落ちて求人が減れば、Indeedに出される求人広告も減ってしまいます。

その不安が株価に表れたのが、2025年の下落です。

このときも、リクルート自身の業績より「米国経済がどうなるか」で株価が大きく動いたのが特徴です。

PERが高く、金利上昇や急騰後の反動で売られやすい

3つ目の理由は、リクルートが「将来の成長への期待」で買われているグロース株だという点です。

予想PER	約32.7倍
予想配当利回り	約0.15%
実績PBR	約13.9倍

日本株の平均的な水準とされるPER15倍前後と比べると、リクルートは2倍以上の評価を受けていることになります。

期待が先行しているぶん、次のような場面では値動きが大きくなりやすい点に注意が必要です。

株価が高い今だからこそ、「AIへの懸念」「米国経済への不安」「高PERによる値動きの大きさ」という3つの下落要因は頭に入れておきましょう。

リクルートの株は買いか？今後の株価を左右する3つのポイント

ここからは、リクルートの株を買うべきかを判断するうえで押さえておきたい3つのポイントを解説します。

Indeedの単価上昇が続くか

今後の株価を左右する最大の焦点は、Indeedの「1求人あたり売上」の伸びが続くかどうかです。

会社は8月の決算で、米国の1求人あたり売上の伸び率の見通しを大きく引き上げました。

米国の1求人あたり売上	前年比
26年3月期（実績）	+17%
27年3月期（5月の期初予想）	+18%
27年3月期1Q（実績）	+35%
27年3月期（8月の修正予想）	約+30%

この見通しどおりに単価が伸びるかを確認する最初の機会が、11月11日に予定されている2Q決算です。

単価の伸びが続き、通期予想の再上方修正があれば、株価のさらなる追い風になるでしょう。

一方で、次のような点には注意が必要です。

米国の雇用・金利と為替の動向

2つ目のポイントは、米国の雇用・金利と、為替の動きです。

雇用が強ければ良い・弱ければ悪いという単純な話ではありません。

もう一つ見逃せないのが為替です。

リクルートは海外の売上が大きいため、円安になると円換算の利益が膨らみ、円高になると目減りします。

実際、2027年3月期のHRテクノロジー事業の売上成長率は、ドルベースでは+18.7%の見通しですが、円ベースでは+24.9%と、円安が成長率を押し上げています。

会社の想定為替レートは1ドル＝159円のため、これより円高が進むと業績予想の下振れ要因になります。

アナリストの目標株価

一つの目安になるのが、証券会社のアナリストが出している目標株価です。

2026年10月6日時点のアナリスト14人の平均目標株価は18,114円で、平均レーティングは「強気」となっています。

ただし、10月9日終値17,755円に対する上昇余地は約2%にとどまり、株価はすでにアナリストの平均目標に近い水準まで上がっています。

日付	証券会社	投資判断	目標株価
9/10	野村證券	買い（継続）	18,500円→20,000円
9/9	ゴールドマン・サックス証券	買い（継続）	14,900円→19,400円
9/3	JPモルガン証券	オーバーウエート（継続）	14,400円→21,500円
8/26	SMBC日興証券	強気（継続）	14,500円→19,600円
8/18	大和証券	2（継続）	12,000円→19,000円

ただし、目標株価や試算株価はあくまで予想であり、その株価になることを保証するものではないという点に注意が必要です。

リクルートの株価に関するQ&A

最後に、リクルートの株についてよくある質問をまとめました。

【まとめ】リクルートの株価はなぜ高い？今後の見通し

最後にこの記事の重要なポイントをまとめます。

リクルートの株価が高いのは、Indeedが「AIを武器に単価を引き上げ、過去最高益を更新している」ことが数字で裏付けられたからです。

今後は、Indeedの単価上昇が続き、高い期待に見合う利益成長を示し続けられるかが問われる局面に入っているといえるでしょう。

ただし、PERが高く期待が先行し、決算や米国の雇用統計をきっかけに株価が大きく振れやすい銘柄でもあります。

リクルートの株は、Indeedの単価の伸びや米国の雇用・為替の動向を確認しながら、高値づかみを避けるためにも時期を分けて、長期的な視点で投資を検討していきましょう。