大成建設の株価はなぜ高い？今後の株価がどうなっていくのか徹底分析！

このようなお悩みを解決します。

大成建設（1801）は、ダムやトンネルから国立競技場まで、国内外の巨大インフラや建築を手掛ける日本屈指のスーパーゼネコンです。

1年前の2025年1月16日の終値は6,375円でしたが、2026年1月16日の終値は16,485円と、わずか1年で約2.6倍という驚異的な伸びを見せています。

建築業界の好調を受け、飛躍的な株価上昇を見せる大成建設への投資を検討している方も多いでしょう。

そこで今回は、大成建設の株価が高い理由や今後の株価がどうなっていくのか徹底分析していきます。

大成建設の株価はなぜ高い？3つの理由を解説

まずは、大成建設の株価推移を見ていきましょう。

2025年4月以降、大きく上昇し続けていることがわかります。

ここからは、大成建設の株価が高い理由を3つご紹介します。

建築コストの価格転嫁による利益率の向上

大成建設の株価が高い理由の1つ目として、高騰する資材費や人件費を適切に価格転嫁し、利益率を改善したことが挙げられます。

建築業界はコロナ禍以降、資材費の高騰といった打撃を受け続けていました。

さらに、業界全体での深刻な若手不足と働き方改革によって人件費も高くなり、建築コストは建築業界の利益を圧迫し続けていました。

そこで、大成建設は2025年4月に掲げた「パートナーシップ構築宣言」の中で、原材料費やエネルギーコストなどの増加分について、発注者に対し適切なコスト増加分の全額転嫁を目指すと発表しました。

これにより、2025年3月期の決算では、営業利益率5.6%（前年は1.5%）と劇的な改善を遂げています。

自社株買いや政策保有株の売却益への期待

2つ目の理由として、同社の積極的な資本効率改善です。

同社は、2024年11月8日から2025年11月7日の1年間で、1,500億円（上限）の自社株買いを実施。

また、純資産の32.8%を占める政策保有株式を縮減していくことを発表（2023年12月）し、2026年度末までの純資産の20％未満を目指すと発表しました。

資本効率化により、資産・資金を事業投資へ活用しながら、株主にもしっかり還元していることが、投資家にとってプラス材料となっています。

積極的なM&A投資とAI関連施設需要

3つ目の理由として、M&Aによる事業領域の拡大と、AI需要によるデータセンターや半導体工場建設の増加が挙げられます。

事業強化と領域拡大を目的に、M&Aを積極的に実施しています。

M&Aの実績は以下の通りです。

M&Aした企業	時期	メリット
東洋建設	2025年9月	海洋土木を強化、洋上風力発電などの成長分野への期待
ピーエス・コントラクション	2023年12月	成長が見込まれる高速道路の橋梁更新・補修分野の受注拡大
佐藤秀	2023年11月	首都圏を中心とした建築事業（特に高級住宅や伝統建築）

さらに、近年のAI需要の高まりにより、データセンターや半導体工場の建設受注増加も期待されています。

大成建設は、データセンター建築のソリューションやノウハウを持っているため注目です。

大成建設の事業内容と業績・株主還元

事業内容

大成建設は、建築・土木・都市開発を核として、国内外の巨大インフラや大規模建造物のプロジェクトを幅広く手掛けるスーパーゼネコンです。

主に以下の3つのセグメントに分かれています。

建築

国内売上の約6割を占める、大成建設のコア事業です。

オフィスビル、商業施設、工場、病院、学校など、あらゆる用途の建物の設計・施工を行っています。

建物の企画提案から設計、施工、そして竣工後のアフターケアまでを一貫して提供。

主な実績は以下の通りです。

カテゴリ	代表的な実績（過去～現在）
スポーツ・文化	国立競技場、横浜BUNTAI、東京国際大学池袋キャンパス
官公庁・オフィス	東京都庁舎、千葉市役所、みずほ中目黒スクエア
ホテル・商業	The Okura Tokyo、豊洲ベイサイドクロス、JR東日本ホテルメッツ札幌

土木

ダム、トンネル、橋梁、鉄道、道路といった国家規模のインフラ整備を担うセグメントです。

公共インフラの建設、維持補修、災害復旧工事や、近年では洋上風力発電などの再生可能エネルギー設備も手掛けています。

具体的な実績は以下の通りです。

カテゴリ	代表的な実績（過去～現在）
トンネル・道路	ボスポラス海峡横断鉄道トンネル（トルコ）、東京港 海の森トンネル
ダム・発電	南摩ダム（無人化施工）、徳島津田バイオマス発電所、奥只見発電所
橋梁・鉄道	新阿蘇大橋、羽田空港D滑走路

開発等

建設会社としての知見や技術を活かした街づくりを展開するセグメントです。

主に、都市再開発事業、オフィス・マンションの分譲・賃貸、物流施設の開発・運営を手掛けています。

実績・プロジェクト例は以下の通りです。

カテゴリ	実績・プロジェクト例
市街地再開発	春日・後楽園駅前地区市街地、西新宿五丁目北地区防災街区整備
マンション	自社分譲マンション、ZEH-M（省エネ）賃貸マンション
物流・その他	ロジステージ鳥栖、下関市新総合体育館

業績

次に業績を見ていきましょう。

	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
売上高	15,432	16,427	17,650	21,542
営業利益	961	547	265	1,202
営業利益率	6.2％	3.3%	1.5%	5.6%
当期純利益	714	471	403	1,238

2024年度の業績は、売上高2兆1,542億円（前期比22.1%増）、営業利益1,201億円（前期比353.8%増）と飛躍的な業績の伸びとなりました。

営業利益率も前年の1.5%から5.6%と改善しており、不採算案件の完了と建築費高騰の価格転嫁が要因だと考えられます。

株主還元

今までの1株当たりの配当金と配当性向をまとめると、以下の表の通りです。

	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度（予想）
1株当たり配当金	130円	130円	130円	210円	250円
配当性向	37.0％	53.9%	60.3%	30.8%	30.2％

同社は、2026年3月期から配当性向30%である1株当たり配当金150円を下限として設定。

業績が予想を上回る場合には、配当性向30%に基づき配当予想を上方修正する「下限付き配当性向30％」を導入しています。

株主優待

さらに、同社では株主優待も実施。

3種類の中から選べます。

大成建設の強みと弱みは？

大成建設の具体的な強みと弱みを解説していきます。

都市開発と市街地再開発の実績

大手ゼネコンの中でもトップクラスの再開発実績を誇ります。

単に建物を建てるだけでなく、エリア全体の価値を高める企画・提案力が強みです。

同社は、1969年の市街地再開発法施行とほぼ同時期の1971年から市街地の開発に早期着手していました。

行政や民間と連携し、積み上げてきた実績やノウハウが大成建設の大きな強みとなっています。

環境分野への注力（ZEB ）

環境分野への注力が早く、特にZEB（消費エネルギーが正味ゼロのビル）の実績で業界をリードしています。

脱炭素社会に向けた受注競争で優位に立っています。

2021年10月の閣議決定により、ZEB基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指し、整合的な誘導基準の引上げや、省エネルギー基準の段階的な水準の引上げを遅くとも2030年度までに実施することが決定。

これによって建設業界に環境を配慮した「ZEB」の実施が求められています。

国内依存度が高い

同社の弱みとして、国内依存度が高いことが挙げられます。

各社の売上高ベースの海外比率は以下の通りです。

• 大成建設 5.85%
• 鹿島建設 32.3%
• 大林組 28.9%

同業他社（鹿島建設や大林組）が海外比率を25%～30%と高めているのに比べ、大成建設は5%前後と日本の人口減少・市場縮小のリスクをより強く受けやすい構造です。

大成建設の株価は今後どうなる？将来性や見通しを解説

業績予想の上方修正により過去最高益を予想

大成建設は、2026年3月中間期に業績予想の上方修正を行い、営業利益1,480億円（前期比23.2%増）、当期純利益1,370億円（前期比10.6%増）と過去最高益を予想しています。

大型案件の順調な進捗により増収を確保。

建築事業における採算性の改善と、土木事業での高利益案件の寄与が大きく、過去最高益の水準を見込んでいます。

2026年3月期第二四半期（中間期）の業績も、営業利益812億円（前期比100.5%増）、中間純利益636億円（前期比41.9%増）と順調な業績です。

理論株価

「理論株価」とは、一言でいえば「その企業の今の実力から考えて、本来これくらいの株価が妥当である」という計算上の目安のことです。

理論株価を知ることで、今の株価が「お買い得（割安）」なのか「高すぎる（割高）」なのかを判断する材料の1つになります。

今回は、同業他社の平均値から算出したPERを使っていきます。

株価指標で見るとやや割高

株価を割高か、割安かを判断する指標としてPER、PBRが挙げられます。

• PER（株価収益率）：株価が「1株あたりの純利益」の何倍まで買われているかを示し、現在の株価が企業の稼ぐ力に対して割安か割高かを判断する代表的な指標です。
• PBR（株価純資産倍率）：株価が「1株あたりの純資産」の何倍まで買われているかを示し、企業の持っている資産から見て株価が割安か割高かを判断する指標です。

建設業界の12月の平均PERは17倍、平均PBRは1.7倍。

同業他社と比較してみると、

	予想PER	PBR
大成建設	19.07倍	3.15倍
鹿島建設	22.12倍	2.39倍
清水建設	26.15倍	2.20倍
大林組	17.17倍	2.14倍

予想PERは19.07倍と、株価が割高であるという判断はできませんが、PBRでは3.15倍と、同業他社と比べてかなり高い水準です。

よって、大成建設の株価はやや割高であると言えるでしょう。

【まとめ】大成建設の株価はなぜ高い？

大成建設は、建築コストの価格転嫁、自主的な資本効率改善、積極的なM&Aによる強化とAI関連施設需要によって株価が高くなっていることがわかりました。

今後の業績も、建築事業と土木事業の高い利益率を維持した受注案件が多く予定されているため、好調となりそうです。

株価は、今後の成長性をすでに織り込んでいる可能性が高いため注意が必要です。

かぶリッジでは、この他にも日本の注目されている銘柄についてまとめた記事をまとめているので、ぜひあわせてご覧ください。