三菱ケミカルグループの株価はどうなる？業績や将来性から徹底分析

このような疑問にお答えします。

三菱ケミカルグループ（以下MCG）は、三菱ケミカルが行う5つのケミカルズ事業、田辺三菱製薬のファーマ事業、日本酸素ホールディングスの産業ガス事業の計7事業を展開する総合化学会社です。

生成AIやデジタル化の加速による半導体需要の高まりに伴い、業績が向上しています。

同社は2025年5月13日に、2026年3月期の連結純利益が前期の3.2倍になる見通しだと発表しました。

そのため、「今後の業績や株価はどうなるのか？」と気になっている方も多いでしょう。

そこで今回は、MCGの今後の見通しについて分かりやすく解説します。

三菱ケミカルグループの株価が上がると予想できる理由3つを解説

まずは、MCGの株価推移を見てみましょう。

ここ1年間の株価推移ですが、4月に急落してから回復しつつあるのが分かります。

4月の急落は、アメリカの関税政策などが企業業績に与える影響が懸念され、半導体関連の銘柄を中心に売り注文が出たためです。

結論として、MCGの株価は今後上昇すると予想できます。

そのように判断できる理由を大きく以下の3つに分けて、考察していきます。

主要事業の収益力改善

MCGは主要事業で収益を着実に改善しており、特にスペシャリティマテリアルズ領域においてディスプレイや半導体向け材料の販売が堅調に推移しています。

2025年3月期のケミカルズ事業^※のコア営業利益は、前期の－112億円の赤字から一転して+469億円に黒字転換しました。

※ケミカルズ事業とは、スペシャリティマテリアルズ、MMA&デリバティブズ、ベーシックマテリアルズ&ポリマーズの総称であり、スペシャリティマテリアルズは更に、アドバンストフィルムズ＆ポリマーズ、アドバンストソリューションズ、アドバンストコンポジット＆シェイプスの3つの事業から成る。

為替影響に加え、半導体やディスプレイ用途などの需要が増加したことにより販売数が増加したことが、主な要因とされています。

加えて、MMA製品の市況改善や、スペシャリティマテリアルズにおける価格施策・コスト削減・数量増も今回の決算に好影響を与えました。

2026年3月期も、MMAやスペシャリティ領域の利益拡大により、ケミカルズ事業のコア営業利益は78%増の760億円が見込まれています。

ケミカルズ事業を核とする構造改革の進展

MCGは、2035年のありたい姿を描いた経営ビジョン「KAITEKI Vision 35」を基軸に、ケミカルズ事業を核とすべく、大胆な事業ポートフォリオの改革を推進中です。

このKAITEKI Vision 35では、重要な社会課題を踏まえ、注力事業領域を5つに定め、これにより社会が求める最適なソリューションを提供し続けるグリーンスペシャリティ企業になろうとしています。

加えて下記のように、「事業選別の3つの基準」と「規律ある事業運営の３原則」を用いてポートフォリオ変革と収益改善を実現することを明言しています。

こうした取り組みを受け、実際に同社は、以下のような事業の縮小や撤退を実施しました。

このようにMCGは、ケミカルズ事業を核とした構造改革を順調に進め、同事業の増益も実現しています。

こうした事業集中の動きがこれからも見られることは確実であり、主力のケミカルズ事業の利益拡大はMCG全体の利益拡大に直結するでしょう。

したがって、主要基盤の収益改善や構造改革は今後も株価を押し上げる要因となり得ます。

サステナビリティ分野への成長期待

MCGは、革新的なソリューションで、人、社会、地球の心地よさが続いていくKAITEKIの実現をリードするというPurposeのもと、サステナビリティを経営の中核の一つに据えています。

同社は、リサイクル・バイオマス・CO₂の3ルート全ての事業化に取り組むなどサステナビリティにとても積極的です。

また、以下の資料のように、2030年のサステナビリティ目標達成に向けて着実に実行しています。

これらに加えてMCGでは、2050年のカーボンニュートラルの達成とサステナビリティの実現に向けて、注力事業領域を軸に以下のような施策を実行しています。

これらの施策は今後のESG投資拡大においても高く評価され、長期的な企業価値向上に寄与するでしょう。

三菱ケミカルグループの事業内容・業績

ここでは、MCGの事業内容や業績について詳しく見ていきます。

事業内容

MCGは、三菱ケミカルが行う5つのケミカルズ事業、田辺三菱製薬のファーマ事業、日本酸素ホールディングスの産業ガス事業の計7事業を展開する総合化学会社です。

業績

MCGの業績推移は以下の通りです。

営業利益ベースでは構造改革費用の影響で減益となりましたが、コア営業利益は増加しました。

とくにケミカルズ事業が前期の赤字から黒字転換し、主力事業の収益性改善が明確に表れています。

コア営業利益の増減要因については以下の通りです。

為替や市況価格の上昇などが売買差プラス540億円の要因でした。

そのほか、コスト削減では、目標の470億円を上回るプラス601億円を記録しており、こちらもコア営業利益の増加に影響しているのです。

26年3月期では、前提となる為替を1ドル140円、ナフサ単価を6万5,000円とし、減収ながらも増益が予想されています。

2026年3月期の業績予想をまとめると以下の通りです。

2025年3月期決算まとめ

2025年3月期の決算は、売上高44,074億円（前年同期：43,872億円）、コア営業利益2,984億円（前年同期：2,081億円）と微増収増益で着地しました。

その他主要項目は以下の通りです。

	24/3月期	25/3月期	増減率
売上収益	43,872	44,074	0%
コア営業利益	2,081	2,984	+43%
営業利益	2,618	1,967	-25%
税引前利益	2,405	1,507	-37%
当期利益	1,784	1,056	-41%
為替レート（¥/$）	145.3	152.6	+5%
ナフサ単価（¥/kl）	69,100	75,600	+9%

MMAモノマーの市況価格が上昇したり、ディスプレイ関連市場の需要が好調に推移したりしたため、コア営業利益は大幅増となりました。

同業他社と比較！三菱ケミカルグループの強みは？

同じく化学メーカーである「富士フイルムHD（4901）」、「旭化成（3407）」と比較した特徴を見ていきましょう。

まずは、以下に各社の主要財務データと参考指標を表にまとめています。

	三菱ケミカルグループ	富士フイルムHD	旭化成
売上高（億円）	44,074	31,958	30,373
営業利益（億円）	1,966	3,301	2,119
当期純利益（億円）	1,056	2,609	1,349
営業利益率（％）	4.46	10.33	6.98
自己資本比率（％）	29.53	63.78	46.31
ROE（％）	2.57	8.01	7.35

MCGの強みと弱みとして、大きく以下の2つずつが挙げられます。

強み①：グローバルに展開するMMA事業と高い世界シェア

MCGの強みとして、グローバルに展開するMMA事業の世界シェアが高いことが挙げられます。

MMA生産能力は、世界シェア約40%・世界No.1と圧倒的な地位を誇ります。

またグローバルで唯一3つの製法技術を保有する企業ということもあり、MCGのコア事業の一つです。

実際、自動車、建材、ディスプレイなど幅広い用途で需要が堅調に推移する中、MMA事業は2025年3月期において前年比で大幅な増益を記録しました。

特に市況回復と供給体制の最適化が奏功し、セグメント全体で約300億円の利益増を実現しているのです。

また、MMA市場は今後も成長すると言われており、引き続きMCGのコアを担う事業となるでしょう。

一方、2025年5月27日に競合の旭化成は、MMAモノマー事業を含む4事業から撤退することを発表しています。

2026年9月を目途に生産と販売を終了する予定です。

競合が撤退する中、MCGはサステナブルMMAの本格展開にも注力し始めています。

植物由来原料を活用したMMAモノマーの新製法を開発し、従来の石化由来原料からの脱却を目指した製造技術開発中です。

環境配慮型の技術革新を武器に、リサイクルや脱炭素の流れを支える素材メーカーとして、世界的な存在感を高めていくでしょう。

強み②：半導体やディスプレイ分野への素材供給力

MCGは高純度・高信頼性が要求される先端エレクトロニクス分野で、川上から安定供給できる素材インフラを持つことが大きな強みです。

中でも、光学用途PVOHフィルム（偏光板用）やフォトレジスト関連材料、精密洗浄用薬液などは、スマートフォンやテレビ、半導体製造装置向けに供給され、2025年3月期の事業成長を支える主要製品群です。

半導体市場の拡大に伴い、九州事業所福岡地区と岩手工場の増強をしたり、福島工場を新設したりすることを発表しており、今後も拡大を見込んでいます。

特にPVOHフィルムは、液晶ディスプレイ用偏光板の主要構成要素であり、中国をはじめとする新興国でのTV需要拡大が当該市場の拡大を後押ししているのです。

業績面でも、スペシャリティマテリアルズ事業は2025年3月期に売上収益1兆813億円（前年+375億円）、コア営業利益251億円（前年+177億円）を計上。

高機能化・高精度化が進むエレクトロニクス素材市場のニーズに的確に応えることで、安定した利益貢献が続いていると考えられます。

競合比較の観点では、富士フイルムは同様に高付加価値素材を扱っていますが、主力は再生医療・バイオCDMO・イメージング診断といったライフサイエンス系です。

また、旭化成は電子材料（イオン交換膜や感光材料）や自動車関連（リチウムイオン電池セパレータ等）が中心で、半導体・ディスプレイに特化した製品群は限定的となっています。

MCGは高純度・高信頼性が要求される先端エレクトロニクス分野において、川上から安定供給できる素材インフラを有しています。

この点は大きな差別化要因となり、生成AI・5G通信インフラ・自動運転の世界的拡大により、長期的な追い風となることが期待されます。

弱み①：基礎化学品部門の市況依存度が高い

MCGの収益構造における課題の一つは、石油化学などの基礎素材部門が市況変動の影響を強く受ける点にあります。

ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ部門は、石油化学製品（エチレン誘導品やポリオレフィンなど）や炭素製品（コークスなど）を中心とする基礎素材を取り扱う部門です。

この領域は市況変動の影響を受けやすい構造的な課題を抱えており、需給バランスや原油価格、エネルギーコスト、海外品との価格競争に業績が左右されてしまいます。

実際に2025年3月期において、この部門はコア営業損益で▲156億円の赤字を計上し、前期（▲254億円）より赤字幅は縮小したものの、依然として黒字化には至っていません。

特にコークス関連事業では収益性の低下が著しく、すでに事業縮小・撤退が進められている状況です。

一方、富士フイルムはポートフォリオを大胆にヘルスケア領域へ転換し、全社収益を大きく押し上げています。

MCGの基礎化学品領域は競争力の観点からポートフォリオ改革の遅れが指摘され、成長性や収益安定性において課題です。

弱み②：非経常損失による利益のブレが大きい

MCGのもう一つの課題は、非経常損失の影響で、業績の実力値と決算数値に大きな乖離が生じやすいことです。

2025年3月期のコア営業利益は2,983億円と堅調だった一方で、実際の営業利益は1,966億円にとどまり、1,000億円以上もの差が生じています。

この乖離の主因は、設備建設計画の中止に伴う減損損失や解約違約金といった一時的かつ非経常的な費用です。

財務的には将来の収益性向上を目的とした投資とも言えますが、短期的な決算数値には重くのしかかり、株価が業績の本質的回復を織り込みにくい要因ともなり得ます。

一方で、競合他社を見ると、富士フイルムは15期連続で増配を継続し、非経常損益に依存しない安定収益モデルを確立しています。

ヘルスケア分野を中心に毎期着実な利益成長を重ねており、会計上のブレは小さいです。

旭化成も構造改革フェーズが一巡し、2025年3月期には増益転換するなど、収益構造の整理とコスト圧縮が進み、業績は比較的安定してきています。

MCGは現在、事業ポートフォリオの転換や構造改革の過程にあり、表面的な利益数値が変動しやすい状況です。

今後は一時損失が剥落していく中で、コア営業利益に基づく評価が定着するかが、株価の本格的な見直しに向けた鍵となるでしょう。

三菱ケミカルグループの株価や配当は今後どうなる？

将来性や今後の見通しについて分析していきます。

配当は横ばい予想、だが自己株取得で株主還元を強化

MCGは2025年3月期、年間配当金を1株あたり32円で据え置きとし、前期と同水準の水準を維持しました。

注目すべきはその配当性向が101%に達している点です。

会計上の利益を上回る水準で株主還元を実施し、業績低迷期においても安定配当を重視する姿勢を示しています。

一方で、2026年3月期に向けた株主還元の動きとして注目されるのが、自己株式取得の実施です。

同社は、連結子会社である田辺三菱製薬の売却により約5,100億円の売却益を得る見込みであり、その一部を活用して、最大500億円規模の自己株取得と、取得分の全株消却を決議しました。

取得期間は2025年5月から1年間で、2026年6月末までにすべて消却される予定です。

配当金は据え置きながらも、自己株取得により実質的な株主還元は強化されています。

表面上の配当利回りだけでなく、こうした総合的な還元政策まで目を向けると、MCGの株主還元姿勢はむしろ積極的であることがわかります。

2026年3月期は増益・利益回復見通し

MCGは、2026年3月期に向けて増益・利益回復の見通しを明確に打ち出しています。

売上収益は前年比▲5.3%の3兆7,400億円と減収を見込んでいるものの、これは主に田辺三菱製薬の売却に伴いファーマ事業が連結から外れることによる構造的な要因です。

一方で、コア営業利益は2,650億円（前年比+15.8%）、親会社帰属の当期利益は1,450億円（前年比+222.1%）と、利益面では大幅な回復が予想されています。

特に当期利益は、2025年3月期に一時費用や減損損失で圧迫された反動もあり、急回復となる見通しです。

2025年3月期には営業利益が1,966億円にとどまり、コア営業利益との差（約1,000億円）が示す通り、構造改革費用や減損が重くのしかかっていました。

しかし、これらの一時的な損失は2025年度中におおむね計上が完了しており、2026年度はそうした影響がなくなることで、より本業の実力を反映した利益水準が期待されます。

また、MMAやスペシャリティ素材など中核事業の収益性が高まっていることも、利益の回復を後押ししています。

ファーマ事業という非中核領域を整理し、素材中心のコア領域に集中する構造へ移行しつつあると言えるでしょう。

2026年3月期は売上が一時的に減少するものの、利益体質の立て直しが進展し、本格的な成長に向けた重要な転換点となる見込みです。

PBR割安感と再評価余地あり

MCGは、2025年3月期末時点で自己資本比率29.5%、BPS1,223円、ROE2.57%という財務指標を公表しています。

仮に株価がこのBPS水準を下回って推移している場合、PBRが1倍を割り込んでいる状態となり、企業の資産価値に対して市場評価が割安であることを意味します。

実際、2025年6月現在のMCG株価は700円台を推移し、BPSを下回る水準で、PBRは0.6倍程度にとどまっています。

これは、構造改革中の利益圧迫やROE低下などが投資家心理に影響し、資産面では魅力があっても評価が後回しにされている状況とも言えます。

しかし、2026年3月期に当期利益1,450億円という回復シナリオが実現すれば、ROEも大きく持ち直す可能性があります。

また、近年の日本市場では、PBR1倍割れ企業に対し東証が開示強化を求めるなど、「PBR1倍割れ是正」は株式市場における重要なテーマとなっており、機関投資家の注目度も高まりつつあります。

こうした背景を踏まえると、MCGも再評価のタイミングを待っているフェーズと考えられます。

【まとめ】三菱ケミカルグループの株価は今後も上昇する？

最後にこの記事の重要なポイントをまとめます。

足元では構造改革の影響からやや低評価にとどまっていますが、事業ポートフォリオの見直しは着実に成果を上げつつあります。

成長分野への集中投資や積極的な還元策が進む中、長期的な株価上昇の土台は整ってきていると言えるでしょう。

変化のタイミングを捉える銘柄として、今後の動向に注目が集まります。