東京エレクトロン デバイス（2760）の将来性は？今後の株価を業績や事業内容から徹底分析

このようなお悩みを解決します。

東京エレクトロン デバイスは半導体・電子デバイス関連の専門商社として、AI・DXの波に乗り業績を大きく拡大している企業です。

そこで今回は、東京エレクトロン デバイスの将来性について、3つのポイントを中心に詳しく解説します。

東京エレクトロン デバイスの将来性は？3つの観点から解説

将来性や今後の見通しについて以下の3つの観点から分析していきます。

AI・DX市場の拡大による半導体需要の増加

東京エレクトロン デバイスの将来性において最も重要な要因は、AI・DX市場の急速な拡大による半導体需要の継続的な増加です。

同社はテキサスインスツルメンツやインフィニオンなど約40社の海外有力半導体メーカーの製品を取り扱っており、AI・IoT関連の高性能半導体の需要増加から大きな恩恵を受けています。

特に同社が強みを持つ半導体及び電子デバイス事業（EC事業）は、売上高の約76%を占める主力事業として、これらの市場拡大による恩恵を直接的に受けることができます。

セキュリティ関連製品とクラウドサービスの成長

東京エレクトロン デバイスのもう一つの大きな強みは、セキュリティ関連製品とクラウドサービス事業の安定成長です。

同社のCN事業（コンピュータシステム関連事業）では、シリコンバレーの最先端ITインフラ機器やセキュリティソフトウェア、Microsoft Azureなどのクラウドサービスを提供しています。

事業内容	主要製品・サービス	成長要因
セキュリティ製品	AI関連セキュリティソフト	サイバー攻撃の高度化
クラウドサービス	Microsoft Azure	DX推進・リモートワーク拡大
IT保守・監視	システム運用サービス	IT人材不足・アウトソーシング需要

これらの分野はサブスクリプション型の継続収益モデルとなっており、一度獲得した顧客からの安定的な収益を期待できます。

特に近年は企業のデジタル化が加速しており、セキュリティ対策やクラウド移行のニーズが急拡大していることから、同社の成長を支える重要な事業となっています。

プライベートブランド事業の強化と付加価値向上

東京エレクトロン デバイスの将来性において注目すべき点は、プライベートブランド（PB）事業の強化による付加価値向上です。

同社は従来の商社機能に加えてメーカー機能を強化しており、顧客の仕様に基づいた基板設計・量産受託サービスや自動化・省人化システムの開発を行っています。

このPB事業により、同社は単なる製品販売から高付加価値サービスの提供へとビジネスモデルを進化させており、利益率の向上と差別化を実現しています。

東京エレクトロン デバイスの事業内容・業績

ここでは、東京エレクトロン デバイスの事業内容や業績について詳しく見ていきます。

事業内容

東京エレクトロン デバイスは半導体・電子デバイス関連の専門商社として、以下の3つの主要事業を展開しています。

事業名	売上構成比	主要事業内容
CN事業（コンピュータシステム関連）	17％	シリコンバレーの最先端IT製品、セキュリティソフト、Microsoft Azure
EC事業（半導体・電子デバイス）	76％	海外有力メーカー約40社の半導体製品、電子基板の設計・製造
PB事業（プライベートブランド）	6％	顧客仕様に基づく設計・開発、自動化システム開発

EC事業が売上の約8割を占める主力事業となっており、テキサスインスツルメンツやインフィニオンなどの有力半導体メーカーの製品を約50社から調達し、国内外の2,000社以上の顧客に販売しています。

一方で、CN事業ではセキュリティ関連製品やクラウドサービスが好調に推移しており、PB事業では独自の技術サービスで差別化を図っています。

業績

ここで2025年3月期の業績を見てみましょう。

業績項目	2025年3月期	前年同期比
売上高	2,163	-10.9％
営業利益	124	-19.3％
経常利益	114	-18.0％
当期純利益	88	-11.1％

2025年3月期業績は、前年同期比で減収減益となりました。

メイン事業のEC事業における、サプライチェーンの在庫調整が長期化した影響により全体として減収減益となったと考えられます。

一方、CN事業ではセキュリティ関連製品と保守・監視サービスの需要拡大により好調でした。

利益成長にむけた取り組みは一定の成果を出しており、「メーカー化」への取り組みを継続。

中期経営計画「VISION2025」の売上高・経常利益率・ROEの数値目標を3年連続でクリアしています。

2026年3月期は前期比減収減益を見込むとしており、米国の関税措置による為替・金利・在庫などへの影響は引き続き注視していく方針を示しています。

東京エレクトロン デバイスの強みから見た将来性

東京エレクトロン デバイスの強みを分析することで、同社の将来性をより深く理解していきます。

高い技術力とエンジニアリングサポート

東京エレクトロン デバイスの最大の強みは、単なる製品販売を超えた高い技術力とエンジニアリングサポートです。

同社は画像認識・データサイエンス・ロボティクス技術を中核とした技術サービスを提供しており、顧客の課題解決に向けた総合的なソリューションを展開しています。

こうした高付加価値サービスの提供により、同社は競合他社との差別化を図り、顧客との長期的な関係構築を実現しています。

安定した顧客基盤と長期取引関係

東京エレクトロン デバイスは、国内外の約2,000社以上の顧客との安定した取引関係を構築しています。

同社の顧客には大手電機メーカーから新興のAI・IoT企業まで幅広い業界の企業が含まれており、特定の業界や企業への依存度を低く抑えながら、安定した収益基盤を確保しています。

顧客分野	主要顧客例	成長性
自動車業界	大手自動車メーカー	EV化・自動運転で需要拡大
産業機器	工作機械・ロボットメーカー	工場自動化・IoT化で成長
通信・IT	通信機器・データセンター	5G・クラウド需要で拡大
医療・ヘルスケア	医療機器メーカー	高齢化・デジタル化で成長

また、長期的な技術サポートや保守サービスを通じて、一度獲得した顧客からの継続的な収益を確保できる点も大きな強みとなっています。

成長分野への戦略的投資と事業展開

東京エレクトロン デバイスは、将来の成長分野への戦略的投資と事業展開を積極的に進めています。

特にAI・DX・EV・IoTなどの成長分野において、最先端技術を持つ海外メーカーとの提携拡大や新製品の取り扱い開始など、将来の収益拡大に向けた基盤整備を進めています。

これらの戦略的投資により、同社は将来の市場変化に対応しながら、継続的な成長を実現していく体制を整えています。

【まとめ】東京エレクトロン デバイスの株価は今後どうなる？

最後にこの記事の重要なポイントをまとめます。

東京エレクトロン デバイスは、AI・DX・IoTなどの成長分野において強固なポジションを築いている企業です。

2026年3月期は減収減益を見込んでいますが、中長期的には以下の成長要因により株価の上昇が期待できます。

株価上昇の要因として、AI市場の継続拡大やEV化の加速、セキュリティ需要の増加などが挙げられます。

同社の高い技術力と幅広い顧客基盤、そして戦略的な事業展開を考慮すると、短期的な変動はあるものの、中長期的な投資対象として魅力的な銘柄と言えるでしょう。

ただし、半導体市場の周期性や地政学的リスクなどには注意が必要です。長期的な視点に基づいて投資を検討することをお勧めします。