地震関連銘柄は何がいいの？南海トラフ地震を踏まえて徹底解説！

このようなお悩みを解決します。

最近は地震が多くなり、不安を覚えている人が急増しています。

特に今後が不安視されている南海トラフ地震は、過去の東日本大震災や阪神淡路大震災などと同程度の被害規模と予想されていて対策が必要です。

今後の大災害が起きたときに町のインフラや復旧作業はどの企業が担うかと気になっている人も多いでしょう。

そこで今回は地震や災害関連銘柄をわかりやすく紹介します。

日本の地震の現状

日本の周辺はいくつものプレートが重なり合う地形にあることがその理由です。

上の図のようにユーラシアプレート、北米プレート、太平洋プレート、フィリピン海プレートなどが重なり合う場所にあります。

これによりマグニチュード6以上の地震は、全世界の17.9％が日本周辺で発生していることがわかっています。

ここからは、日本で起きた過去の地震の紹介と今後不安視される南海トラフ地震について紹介します。

東日本大震災

東日本大震災は、2011年3月11日に三陸沖の宮城県牡鹿半島の東南東130km付近で、深さ約24kmを震源とする地震でした。

最大震度7、マグニチュード9.0と日本最大規模で、世界で4番目の規模の地震でした。

	詳細
震源	三陸沖の深さ24km
震度	震度7……宮城県北部 震度6強……宮城県南部・中部、福島県中通り・浜通り、茨城県北部・南部、栃木県北部・南部 震度6弱……岩手県沿岸南部・内陸北部・内陸南部、福島県会津、群馬県南部、埼玉県南部、千葉県北西部
避難者数	124,594名
建物倒壊	全壊103,981戸、半壊96,621戸、一部損壊371,258戸

阪神淡路大震災

阪神淡路大震災は、1995年1月17日に淡路島北部の深さ16kmを震源とするマグニチュード7.3の地震が発生した地震です。

詳細は以下の通りです。

	詳細
震源	淡路島北部の深さ16km
震度	震度7……神戸市須磨区鷹取、長田区大橋、兵庫区大開、中央区三宮、灘区六甲道、東灘区住吉、芦屋市芦屋駅付近、西宮市夙川付近等のほぼ帯状の地域や、宝塚市の一部及び淡路島の東北部の北淡町、一宮町、津名町の一部の地域 震度6……神戸、洲本 震度5……豊岡、彦根、京都
避難者数	316,678名
建物倒壊	全壊104,906戸、半壊144,274戸、一部損壊390,506戸

能登半島地震

能登半島地震は、2024年1月1日に石川県能登地方を震源として発生したマグニチュード7.6（暫定値）、最大震度７の地震です。

詳細は以下の通りです。

	詳細
震源	石川県能登地方
震度	震度7……石川県輪島市、志賀町 震度6強……石川県七尾市、珠洲市、穴水町、能登町 震度6弱……石川県中能登町・新潟県長岡市
避難者数	約50,000名
建物倒壊	全壊6,436戸、半壊23,075戸、一部損壊109,348戸

南海トラフ地震

南海トラフ地震は、駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界を震源域として概ね100～150年間隔で繰り返し発生してきた大規模地震です。

2026年は甚大な被害が発生した昭和南海地震（1946年12月21日）の発生から80年となる節目の年です。

前回の南海トラフ地震（昭和東南海地震（1944年）及び昭和南海地震（1946年））が発生してから約80年が経過した現在では、次の南海トラフ地震発生の切迫性が高い状態です。

南海トラフ地震が発生した場合の被害想定は、下の図のように静岡県から宮崎県にかけての一部では震度７となる可能性が高いです。

またそれに隣接する広い地域では震度６強から６弱の強い揺れになると想定されています。

この地震が発生した場合は、過去の東日本大震災や阪神淡路大震災と同じような被害になることが予想されています。

地震関連株

次は、上記のような巨大な地震が発生した時に、需要が上がると考えられる分野を5つ出し、その中の優良企業をいくつか紹介します。

水道

はじめに紹介するのは、水道で注目されているNJS（2325）について紹介します。

NJS（2325）

NJSは、水道インフラを提供する国内トップクラスのコンサルタントです。

概要	詳細
時価総額	462億2100万円
株価	4,600円
PER	17.88倍
PBR	1.54倍

創業75年以上の歴史で全国の自治体と深い信頼関係があります。

2024年に発生した能登半島地震では、水道インフラの復旧に従事し、2024年12月期は営業利益と純利益が過去最高となりました。

電気・通信

次に紹介するのは、電気・通信分野で注目されているミライト・ワン（1417）とコムシスホールディングス（1721）について紹介します。

ミライト・ワン（1417）

ミライト・ワンは、NTTグループなどの通信建設が主力事業ですが、電気設備やEV充電インフラ、さらには水害対策まで手がける企業です。

以下が詳細情報です。

概要	詳細
時価総額	3523億3300万円
株価	3,858円
PER	16.36倍
PBR	1.30倍

ミライト・ワンは、災害時には倒れた電柱や壊れた基地局を直し、スマートフォンなどの電波をいち早く復活させます。

地震後の津波や冠水から設備を守る「止水（防水）対策」や、水位をリアルタイムで検知する「冠水センサー」を提供し、街の被害拡大を防いでいます。

コムシスホールディングス（1721）

コムシスホールディングスは、通信だけでなく、電気、ガス、水道、そして太陽光などの再生可能エネルギーまで、生活に不可欠なインフラを「一気通貫」で建設・メンテナンスできる巨大企業です。

概要	詳細
時価総額	7134億1200万円
株価	5,364円
PER	20.20倍
PBR	1.63倍

災害時には、通信・電気・水道という複数のライフラインを同時に修理できる全国規模の動員力があります。

自社で手がける再生可能エネルギーと蓄電池を組み合わせ、地震で停電が起きても特定のエリアだけで電気を使い続けられる仕組み（マイクログリッド）を構築し、エネルギーの自給自足を支えます。

緊急支援物資・海運

次に紹介するのは、緊急支援物資・海運で注目されている栗林商船（9171）について紹介します。

栗林商船（9171）

栗林商船は、創業100年以上、国内貨物の海上輸送を中心に物流サービスを提供しています。

概要	詳細
時価総額	234億2800万円
株価	1,839円
PER	6.03倍
PBR	0.67倍

災害時には緊急輸送の体制とサプライチェーン維持のサポートを実施しています。

災害時の緊急輸送の主な実績は以下の通りです。

土木建設

次に紹介するのは、土木建設で注目されているヤマックス（5285）について紹介します。

ヤマックス（5285）

ヤマックスは、高水準の技術と厳格な品質管理から生み出される土木用・建築用コンクリート製品において高いシェアを誇る企業です。

概要	詳細
時価総額	213億8800万円
株価	1,847円
PER	8.29倍
PBR	1.84倍

災害の取り組みとしては、「防災公園」と呼ばれる防災機能をもつ公園の導入を広げています。

具体例を一つ紹介します。

下の画像は、パーゴラ（防災仕様）のモデル画像です。

普段は休憩施設として利用できる仕様になっていますが、災害時にはテントをかぶせて救護室や倉庫として利用できます。

この他にも様々な防災仕様の設備があり、災害に備えて日本中で広がっていくと考えられます。

災害調査

次に紹介するのは、災害調査で注目されているブルーイノベーション（5597）について紹介します。

ブルーイノベーション（5597）

ブルーイノベーションは、独自の統合プラットフォーム（BEP）を基盤に、ドローン・ロボットを活用した点検、防災、教育、物流の分野でソリューションを開発・提供しています。

概要	詳細
時価総額	61億1900万円
株価	1,520円
PER	ー
PBR	30.39倍

近年はドローンの需要も上がっており特に人間が行くと危険な場所の点検などにドローンが使われています。

具体的には、山梨県上野原市山林火災の災害支援（2026年1月）や埼玉県八潮市道路陥没事故現場における下水管調査 （2025年2月）などで実装されています。

【まとめ】地震関連株は今後注目

上記で挙げた企業群は、災害時に需要が上がると考えられることから大きな地震がある前に買っておくことはいい選択かもしれません。

またこれらの企業に投資することは、間接的に被災者のサポートになっています。

今回の記事を今後の投資行動の参考にしてみてください。