半導体関連銘柄の本命6選！人気の国内外株を深堀り解説！

このようなお悩みを解決します。

生成AIの登場により、長らく時価総額のトップを守ってきたGAFAMに変わりエヌビディアが主役になろうとしています。

新NISAで人気なオルカンやS&P500にも多く組入れられているため、半導体企業に注目している方も多いのではないでしょうか。

実は半導体とは、さまざまな材料から生産されています。

そこで今回は、半導体材料の種類や、今注目したい半導体関連銘柄の本命6選＋穴場3選を分かりやすく解説していきます。

半導体とは【基礎知識】

情報技術が発達している現代において、半導体は不可欠な存在であり電子機器、通信機器、さらには自動車産業など様々な分野で使用されています。

今、この記事を読むことができているのも半導体のおかげです。

そして、最近話題のAI（人工知能）にも半導体は使われており、今後ますます私たちの生活に欠かせない存在となっていくでしょう。

ここでは、そんな半導体について、基礎的な知識と、その製造工程について詳しく解説します。

半導体とは

そもそも、半導体とは、ある時には電気を通したり、あるときは電気を通さなかったりする物質のことです。

物質には電気を通す「導体」と電気を通さない「絶縁体」が存在していて、半導体はその二つの中間の性質を持っているため、電流を制御することができます。

圧力や温度の環境、不純物の有無などの条件により「導体」に変化したり、「絶縁体」に変化する特徴があります。

半導体の製造工程

半導体の製造工程は非常に複雑で、高度な技術が必要とされます。

そのため、シリコンウエハーの作成から集積回路（IC）の完成まで、いくつかの段階を経て完成します。

まず、半導体を形成する上で重要な素材として「フォトレジスト」、「シリコンウエハー」があります。

半導体の土台表面に塗布する「フォトレジスト」では、東京応化工業がシェア22.8%で首位となっています。

会社名	銘柄コード	市場	株価	時価総額
東京応化工業	4186	東証プライム	3,366円	4,302億円
信越化学工業	4063	東証プライム	4,615円	9.1兆円
富士フィルムHD	4901	東証プライム	3,389円	4.2兆円

日本企業がフォトレジストの約7割をシェアしています。

次に、フォトレジストを表面に塗り、半導体の土台となる「シリコンウエハー」の首位は信越化学工業です。

会社名	銘柄コード	市場	株価	時価総額
信越化学工業	4063	東証プライム	4,615円	9.1兆円
SUMCO	3436	東証プライム	1,084.5円	3,798億円

このように、半導体向け材料の分野で、日本企業が非常に高いシェアを誇っていることがわかりました。

以下では、主要な工程をまとめ、関連銘柄をご紹介します。

まず、上記のような材料が使用される前工程のプロセスを確認してみましょう。

工程	内容	関連銘柄
①成膜	電子回路を作る基盤となる薄膜を形成	東京エレクトロン（8035）
②リソグラフィー	フォトマスクを通して回路パターンを転写	東京エレクトロン（8035） ニコン（7731） キャノン（7751）
③エッチング	フォトレジストで形成されたパターンに従って、ガスで薄膜を削る	東京エレクトロン（8035）
④洗浄/乾燥	エッチング後に残っている細かな異物を洗い流す	東京エレクトロン（8035） 芝浦メカトロニクス（6590）
⑤イオン注入	イオン化したリンやホウ素を注入	日新イオン機器 住友重機械イオンテクノロジー
⑥平坦処理	ウェハ表面の凹凸を削り、平坦にする	荏原製作所（6361）

フォトレジストは感光材とも呼ばれ、紫外線を当てると性質が変化する樹脂です。

フォトレジストには、現像液をかけると光に当たった部分が溶ける「ポジ型」と、当たっていない部分が溶ける「ネガ型」が存在します。

ウェハの元となっているシリコンは、ほとんど電気を通しません。

そこでイオン化したリンやホウ素を注入することで、電気が流れるようになるのです。

日本の半導体関連銘柄本命3選

日本の半導体関連銘柄の本命を早く知りたい方に向けて、まずは一覧表で3社を紹介します。

会社名	銘柄コード	市場	株価	時価総額
信越化学工業	4063	東証プライム	4,615円	9.1兆円
東京エレクトロン	8035	東証プライム	25,750円	12.1兆円
アドバンテスト	6857	東証プライム	8,300円	6.3兆円

以下でそれぞれの企業について詳しく解説します。

信越化学工業(4063)

信越化学工業は東証プライム市場に上場しており、時価総額は約9.1兆円と日本で20番目に大きい企業となっています。

同社が分類されている業種「化学」では、最も高い時価総額です。

同社はシリコンウェハ市場でのシェアが約25%超あり、世界第1位の企業です。

フォトレジスト市場でも世界シェア3位と、言わずと知れた日本を代表する半導体材料メーカーです。

1926年に設立された同社は、社名の由来ともなった「信濃の水」と「越後の石灰石」の二つの自然の恵みから、化学肥料である石灰窒素の製造を始めました。

その後事業を多角化していき、1960年代に他社に先駆けて海外に進出。

特に上下水道管や電力線などで使用される「ポリ塩化ビニル」では、1974年に操業を開始した米国子会社のシンテックが生産能力を創業時の30倍にまで拡大しました。

このほど、同社の社長が資本効率の改善に力を入れることを発表し、資本コストを上回るROEを目指すそうです。

具体的には、過去最大規模となっている約1.7兆円の手元資金を活用し、塩化ビニルや半導体ウエハ事業への積極的な投資を継続します。

同社の中長期的な業績拡大と資本効率の改善に注目しましょう。

東京エレクトロン(8035)

東京エレクトロンは東証プライム市場に上場していて、時価総額は約12.1兆円となっています。

同社は洗浄、成膜、エッチング、コータ・デベロッパなど、前工程装置を幅広く手掛けています。

同社はTBSからの出資を受け、1963年に資本金500万円で東京エレクトロン研究所を設立したところからはじまり、現在の社員数は18,000名(連結)を超えます。

同社の強みは、半導体の微細加工に必要な成膜、塗布・現像、エッチング、洗浄という連続した4つのキープロセスに製品をもつ世界で唯一のメーカーであることです。

現在、このオールマイティーさに注目が集まっています。

というのも、半導体市場全体として、メモリの中にロジックを入れる動きがあります。

そのため、メモリとロジックの双方に強みを持つ東京エレクトロンに追い風となっています。

東京エレクトロンの株価が高い理由を分析した記事もあるので、ぜひあわせてご覧ください。

アドバンテスト(6857)

アドバンテストは東証プライム市場に上場しており、時価総額は約6.3兆円となっています。

同社は、半導体試験装置・テスタで世界大手であり、製造工程の多くを外部に委託する経営形態が特徴です。

現在、SoCテスタの需要が伸びています。

その背景には、HPCやAI半導体が非常に複雑になった結果、テスト時間が長くなってしまっていることがあげられます。

そのため、納期に間に合わせるために大量のテスタが必要であり、加えて、テスト時間の長期化がいつ落ち着くのか見通せていません。

ビジネスチャンスを逃したくない半導体メーカーなどからテスタの受注が相次いでいます。

市場の動向と同社の業績に注目したいですね。

海外の半導体関連銘柄本命3選

海外の本命半導体関連銘柄を紹介する前に重要な指数について触れたいと思います。

上記は、SOX指数と呼ばれ米国の主要な半導体関連銘柄で構成された株価指数ですので、これをみれば、米国の半導体関連銘柄の状況が分かります。

SOX指数に日本株は採用されていませんが、この値動きは日本の半導体関連銘柄の株価にも影響を与えます。

そのため、半導体関連銘柄を語る上で外せない指数なので要チェックです。

それでは、海外の半導体関連銘柄の本命を、まずは一覧表で3社を紹介します。

会社名	コード	市場	株価	時価総額
エヌビディア	NVDIA	NASDAQ	120.07ドル	2.94兆ドル
TSMC	TSM	NYSE	209.32ドル	1.08兆ドル
アーム	ARM	NASDAQ	159.55ドル	1,676億ドル

以下でそれぞれの企業について詳しく解説します。

エヌビディア

エヌビディアはナスダックに上場しており、時価総額2.78兆ドルとなっています。

同社は、GPU（グラフィックス処理ユニット）の開発で世界的に有名であり、AI（人工知能）、データセンター、自動運転技術など、幅広い分野で影響力を持っています。

生産は、TSMCに委託して設計に特化し、25年には「Black Ultra」、26年に「Rubin」と呼ばれる次世代半導体を投入するなど、次々に開発しています。

主力AI半導体「H100」が好調で、クラウドサービスだけでなく、消費者向けインターネット会社、一般事業会社にも売れました。

1つ懸念があるとすれば、売上総利益率の低下ですが、先程触れた「Black Ultra」、「Rubin」が生産段階であることが理由なので、長期的に見ればそれほど問題ではないと思われます。

TSMC

TSMC（タイワン・セミコンダクター・マニュファクチャリング）はNYSEに上場しており、時価総額1.08兆ドルとなっています。

TSMCは従来、特に、iPhoneをはじめとするスマートフォンに強かったのですが近年はあまりふるっていません。

しかしながら、スマートフォン事業に変わり、コンピュータをはるかにしのぐ速度でデータ処理をするHPC事業を伸ばしています。

もっとも、スマートフォンではApple、HPCではエヌビディアを主要な顧客としており業績は好調です。

一方で懸念点として、米トランプ大統領の政策による米中の関係悪化が挙げられます

引き続き、注視していきたい銘柄の1つです。

アーム

アームは2023年9月にNASDAQに上場しており、時価総額1,676億ドルとなっています。

同社は、スマホやタブレット、IoTデバイスの心臓にあたるマイクロプロセッサーの設計を担う企業です。

同社の売上高は主に半導体企業にライセンスを供与した際のライセンス収入、チップ出荷の際のロイヤリティ収入で構成されます。

AI向けなどの大量の電力を消費するチップの需要が高まっているため、業績は好調です。

ロイヤリティ収入という事業モデル上、他のAI関連銘柄と比較して大幅な増収が見込みにくいことに加え、同社の経営陣は慎重な見通しをする傾向にあります。

米国経済の今後と合わせて引き続き注目が集まります。

編集部おすすめの穴場銘柄3選

最後に、編集部がおすすめする大穴の半導体関連銘柄を、一覧表で3社を紹介します。

会社名	銘柄コード	市場	株価	時価総額
キオクシア	285A	東証プライム	1,788円	9,638億円
フジクラ	5803	東証プライム	6,049円	1.7兆円
浜松ホトニクス	6965	東証プライム	1,822円	6,017億円

以下でそれぞれの企業について詳しく解説します。

キオクシア（285A）

大穴として紹介する企業は、2024年12月18日に東証プライム市場への上場を果たしたキオクシアホールディングスです。

同社は、写真や動画などを記憶するデータ記憶用のNAND型のフラッシュメモリで世界3位のシェアを持ちます。

実は、2020年にも上場を試みましたが米中の貿易摩擦の深刻化を受け中止した過去があるので、24年12月の上場は再チャレンジとなります。

昨今の半導体需要をけん引する生成AIにより、データセンターへの投資が増え、NANDにも恩恵が及び今回上場へと踏み切りました。

上場による調達資金は、研究開発費や設備投資などに充て、競争力を高めるために使う予定となっています。

フジクラ（5803）

フジクラは東証プライムに上場しており、時価総額は1.7兆円となっています。

同社は、光ファイバーや電線などの製造・販売を行っています。

一見すると電線メーカーですが、半導体圧力センサにも定評があります。

そのため、生成AI拡大を背景にデータセンタ向けの需要が伸びた結果、為替影響もあり営業利益が伸びています。

足元の株価は好調であり、業績も伸びているので是非注目してみてください。

浜松ホトニクス（6965）

浜松ホトニクスは東証プライム市場しており、時価総額6,017億円となっています。

同社は、光検出器関連で高技術を持ち、光電子倍増管で世界シェア1位を誇ります。

チャートを見ると、2023年5月に最高値を付けた後、下落が続いていることが分かります。

株価の下落理由は、シンプルに売上の減少でした。

顧客がコロナ期間に多めに受注していたため、新規の受注が入っていないことが原因だそうです。

同社が世界シェア90%を誇る光電子増倍管ですが、光半導体市場は2021年から2028年の間に11.8%のCAGRで成長するとの見方があり、今後ますます注目が集まっています。

現状、株価が下がりかなり割安な状態であるので、長期的に視点から穴場銘柄として紹介しました。

半導体関連銘柄に投資する際の注意点と対処法

半導体銘柄への投資は、特に成長期待が大きい分野であるためたしかに魅力的です。

一方で、半導体業界としてみると、技術革新や市場の需要変動に影響を受けやすくボラティリティが高い特徴もあります。

このリスクに対して、長期積立投資を活用してみましょう。

ボラティリティが高い

半導体銘柄は他のセクターと比較してボラティリティが高くなりやすいです。

理由は以下の3点です。

需給の変動

半導体産業は、景気の動向や新技術の導入によって急激な需要の変動が発生します。

例えば、スマートフォン、データセンター、AI、自動運転車の需要増加は、特定の半導体に急激な需要をもたらしますが、技術進化や市場縮小が発生すると需要は減退します。

このような需給バランスの変化が、株価に大きな影響を与えます。

技術変化のスピード

半導体技術は急速に進化し続けており、企業が新技術に対応できるかどうかで収益が大きく変動します。

技術的な優位性を保てない企業は、短期間で市場シェアを失うリスクがあるため、株価のボラティリティが高くなる要因です。

地政学リスク

米中対立や地域的なサプライチェーンの依存度、さらには台湾のTSMCなど主要な企業が集中している地域における地政学的リスクは、半導体株式のボラティリティをさらに高めています。

長期積立投資がおすすめ

半導体関連銘柄にはリスクが伴いますが、長期積立投資（ドルコスト平均法）を用いることで、そのリスクを抑えリターンを伸ばすことが望めます。

ドルコスト平均法のメリット

ドルコスト平均法は、一定額を定期的に投資する手法で、株価が高い時にも低い時にも購入を行うことで、平均購入価格を安定させる効果があります。

以下で、「毎月同じ口数を買う」方法と「毎月同じ額を買う」方法とを比較し、ドルコスト平均法の実用性を見てみましょう。

毎月同じ口数を買う場合

毎月300口購入する場合	6月	7月	8月	9月	合計
1口当たりの価格	100円	60円	150円	100円	ー
購入口数	300口	300口	300口	300口	1,200口
購入額	30,000円	18,000円	45,000円	30,000円	123,000円

→1口あたりの平均取得価格は102.5円

毎月同じ額を買う方法（ドルコスト平均法）

毎月30,000円購入する場合	6月	7月	8月	9月	合計
1口当たりの価格	100円	60円	150円	100円	ー
購入口数	300口	500口	200口	300口	1,300口
購入額	30,000円	30,000円	30,000円	30,000円	120,000円

→1口あたりの平均取得価格は92.3円

上記のように、「毎月同じ額を買う」ドルコスト平均法では、買う口数が自動的に変わるため、平均取得単価が安くなります。

つまり、下落相場であっても淡々と積立投資を続けることが大切です。

【まとめ】国内外半導体関連銘柄の本命6選

この記事では半導体の基礎知識や、半導体関連銘柄について詳しく解説してきました。

最後に、本記事の重要なポイントを3つにまとめます。

半導体関連銘柄へ投資したい方は、ドルコスト平均法を活用した積立投資を活用してみましょう。

また、半導体関連銘柄に限らず、株式投資では時代の流れを読むことがとても大切です。

「いま何が流行っているのか？」「これから普及するテクノロジーは何か？」など、日々ニュースに触れておきましょう。

かぶリッジでは週次ニュースなどもまとめているので、情報収集にぜひご活用ください。