技研製作所（6289）の将来性は？業績や事業内容から徹底分析

このようなお悩みを解決します。

技研製作所は、「無振動・無騒音・無公害」の圧入技術で建設業界に革新をもたらす開発型企業です。

同社の主力製品である「サイレントパイラー」は、杭を地面に「圧し入れる」独自技術により、従来の打撃工法では不可能だった都市部や住宅密集地での施工を可能にしました。

2024年には、サイレントパイラー誕生50周年を迎え、国内外で工法の普及が加速しています。

そこで今回は、技研製作所の将来性について、事業内容や業績、強みの観点から詳しく解説します。

技研製作所の将来性は？3つの理由を解説

技研製作所の将来性が高いと考えられる理由は、以下の3つです。

GTOSSによる海外展開の加速

技研製作所の成長を牽引しているのが、GTOSS（ジートス：GIKEN Total Support System）と呼ばれる総合支援サービスです。

2025年8月期において、海外建設機械事業は過去最高水準の売上高を達成しました。

GTOSS会員数は、2025年8月期末時点で以下の通りです。

具体的な成果としては、以下のような事例があります。

中期経営計画2027では、欧州（オランダ、ドイツ、イギリス等）や北米（東海岸）を優先注力地域とし、現地での案件形成や技術支援体制を整備する方針です。

DX・脱炭素化への対応で市場拡大

建設業界が直面する人手不足と脱炭素化という2大課題に対し、技研製作所は技術開発で解決策を提示しています。

【人手不足への対応】

2025年8月期には、ユーザーの人手不足に応える取り組みの一環として、ユーザー支援DXアプリケーション3種の提供を開始しました。

これは当社のクラウド型データプラットフォーム「G-Lab」（ジーラボ）と連動し、以下の機能を提供します。

また、中期経営計画では圧入の全自動化・遠隔化を推進し、2027年までに自動運転・遠隔操作技術のフルラインナップ提供を目指しています。

【脱炭素化への対応】

オランダの世界遺産「アムステルダムの環状運河地域」における護岸改修プロジェクトでは、脱炭素に資する電動ジャイロパイラーによる商業化フェーズの工事が順調に進捗しました。

中期経営計画では、CO2排出ゼロを可能にする電動化を重点施策として推進する方針です。

中期経営計画2027による明確な成長戦略

技研製作所は2025年10月10日、最新の事業環境・業績動向を踏まえ、2027年8月期を最終年度とする中期経営計画の数値計画を修正しました 。

国内市場が想定以上に冷え込んでいる 一方、海外事業は好調 なため、計画の実効性を高めるため目標が見直されました。

当初計画（売上高360億円） からは下方修正となりましたが、2025年8月期（売上高263億円） からの着実な成長を目指す計画です。

なお、2021年に策定した長期ロードマップ「GIKEN GOALS 2031」（2031年売上高1000億円目標）は、事業ごとの課題解消に時間が必要と判断し、目標を見直しています。

今後は、この修正後の中期経営計画の目標達成を着実に積み重ね、ビジョンの実現を目指す方針です。

技研製作所の事業内容・業績

ここでは、技研製作所の事業内容と業績について詳しく見ていきます。

事業内容

技研製作所は、「騒音や振動を出さない杭打ちの機械」を開発・製造し、その工事方法を世界に広めている会社です。

「建設機械事業」と「圧入工事事業」の2つのセグメントで事業を展開しています。

建設機械事業

油圧式杭圧入引抜機および周辺機器の開発・製造・販売・レンタル、保守サービスを行う事業です。

2025年8月期の売上高は176億56百万円で、全体の約67%を占める主力事業です。

主な製品は以下の通りです。

2025年8月期の業績は、国内では建設コストの上昇や技能労働者不足の影響で減収となりました。

一方、海外ではGTOSS会員を中心に製品販売が進捗し、「海外の建設機械事業」としては過去最高水準の売上高を達成しました。

圧入工事事業

圧入工事および基礎工事、地下開発を行う事業です。

2025年8月期の売上高は86億80百万円で、全体の約33%を占めています。

2025年8月期は、能登半島地震の復旧工事や国土強靭化関連工事等で増収となりました。

具体的には以下のような工事で工法が採用されています。

業績

技研製作所の業績は、以下の通りです。

決算期	2022年8月	2023年8月	2024年8月	2025年8月
売上高	30,378	29,272	29,481	26,337
営業利益	4,613	2,983	3,324	2,566
経常利益	4,832	3,060	3,582	2,732
当期純利益	3,234	846	2,437	1,487

2025年8月期は減収減益となりましたが、主な要因は以下の通りです。

2026年8月期は、建設機械事業、圧入工事事業ともに増収増益を見込んでいます。

技研製作所の強みから見た将来性

技研製作所の持続的な成長を支える強みは、以下の3つです。

独自の圧入技術による競争優位性

技研製作所の最大の強みは、「無振動・無騒音・無公害」の圧入技術です。

従来の打撃工法では、以下のような問題がありました。

これに対し、技研製作所の圧入技術は、杭を静的に「圧し入れる」ことで、これらの問題を解決しています。

この技術により、以下のような場所でも施工が可能になりました。

実際、オランダの世界遺産「アムステルダムの環状運河地域」における護岸改修プロジェクトでは、この技術が高く評価されています。

また、ハット形鋼矢板900mm幅の硬質地盤圧入が令和7年度版国土交通省土木工事積算基準に掲載され、公共工事における標準工法として公的に認められました。

強固な財務基盤と積極的な株主還元

技研製作所は、自己資本比率84.2%という強固な財務基盤を有しています。

これは、有利子負債が少なく、安定した経営を実現していることを示しています。

株主還元については、以下の方針を掲げています。

実際、2025年10月10日には、自己株式の取得（上限20億円）と消却を決定しました。

2026年8月期の配当予想は、1株当たり54円（中間27円、期末27円）です。

技術者育成体制の強化

技研製作所は、圧入技術の普及には技術者の育成が不可欠と考え、研修施設の整備を進めています。

2025年8月期には、国内外のエンジニアを養成する研修施設「圧入道場」の運用を開始しました。

実際、シンガポールとインドの施工会社がこの研修プログラムを修了し、現地で事業をスタートしています。

この取り組みにより、GTOSS会員企業の技術レベルが向上し、海外での工法普及が加速することが期待されます。

【まとめ】技研製作所の株価は今後どうなる？

最後に、技研製作所の将来性についてまとめます。

技研製作所の株価見通しとしては、中長期的には成長が期待できると考えられます。

プラス要因と注意点に分けて見てみましょう。

総合的に見て、技研製作所は独自の技術を持つニッチ市場のリーディングカンパニーとして、長期的な成長が期待できます。

特に注目すべきは、海外展開の加速です。

欧州では世界遺産の護岸改修プロジェクトが進捗し、北米では米国初のジャイロプレス工法の施工がスタートするなど、GTOSS会員とともに着実に市場を拡大しています。

修正後の中期経営計画2027では、2027年8月期に売上高300億〜330億円（うち海外売上高75億円以上）を目指しています 。

2026年8月期予想（売上高278億円） からの着実な成長と、海外比率の大幅な拡大（25%以上）を目指す計画です 。

また、DX・脱炭素化への対応も進んでおり、自動化・電動化技術の開発により、建設業の人手不足と脱炭素化という2大課題の解決に貢献しています。

今後の同社のさらなる成長に期待しましょう。