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個別銘柄は、ローム(6963)が買われました。デンソーが同社に買収を提案した事が判明しました。TOBで全株取得を目指す内容と報じられた事がきっかけとなりました。買収額は1兆3,000億円規模となる見通しです。
メイコー(6787)が週間で14%高でした。直近1ヵ月で2倍の水準となっていますが、材料となったのは航空宇宙関連の基板の販売増です。同社は取引先名を明かしていないものの、米スペースXから大型受注があった模様と日本経済新聞が報じた事が材料視されました。
以下の原子力関連銘柄が大幅高でした。
日米両政府が5,500億ドル(約86兆円)の対米投融資の第2弾候補として、米国内での原子力発電所や銅精錬施設などを検討されたとの報道が好感されました。
一方で、住友ファーマ(4506)は週間で23%安でした。新株式発行に係る発行登録を行うことを決議と発表した事が嫌気されました。具体的な実施時期、発行条件、発行総額、調達資金の使途の詳細などは未定としています。
協和キリン(4151)が大幅安でした。アトピー性皮膚炎等を対象として開発中のロカチンリマブに関し、安全性情報およびリスク・ベネフィット評価を踏まえ、現在実施中のすべての臨床試験を中止することがネガティブ視されました。
ダイドーリミテッド(3205)は、配当方針の変更に伴い、26年3月期の配当予想を100円から50円に減額修正すると発表が嫌気され売られました。
●3/9(月)
【国内】
1月毎月勤労統計調査(8:30)
1月景気動向指数(14:00)
2月景気ウォッチャー調査(15:00)
【海外】
中国2月消費者物価指数(CPI)(10:30)
中国2月生産者物価指数(PPI)(10:30)
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執筆者:たけぞう
合同会社 Next Meeting 代表取締役。1988年に証券会社へ入社し約30年間勤務。
東京証券取引所において、4年間の“場立ち”を経て20年間以上証券ディーラーとして活躍。多い時には約10億円の資金運用を託され、重圧と戦いながら約50億円の収益を上げる。
現在は個人投資家である傍ら「誰にでも、わかりやすく」にこだわりラジオ、セミナーなど多くの舞台で投資手法を伝え、一人でも多くの投資家が株で収益を上げられるように専門家として日々活動を行っている。
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