AI関連銘柄の本命8選！おすすめの国内外株を深堀り解説！

このようなお悩みを解決します。

AI関連のニュースが毎日飛び交う現在、AIの技術は凄まじい勢いで進歩を続けています。

そのような中、AI関連銘柄は最も注目される投資対象の一つとして人気を集めています。

しかし、「AI関連銘柄」と聞いてどのような企業があるのかイメージしづらいことも事実。

この記事では、様々なビジネスに利用されるAIの代表的な関連本命銘柄8選について紹介していますので、是非最後までご覧ください。

AI（人工知能）とは【基礎知識】

第三次AIブームともいわれる現在、AIという言葉を耳にしない日はありません。

スマートフォンの音声アシスタントやスマート家電など、私たちの日常生活においても利用する場面が多くなってきました。

まずは、そんなAIに関する基礎的な知識を解説していきます。

以下の2点について解説します。

AI（人工知能）の歴史

AIとは何かを知るためには、AIの歴史からどのような流れでAIが発展してきたのかを見る必要があります。

ここでは、3つのAIブームの歴史からAIについて解説していきます。

第一次AIブーム

第一次AIブームは、1950～60年代に起こりました。

この時期のAIは「推論」と「探索」が可能となり、数学の定理の証明やパズルなど、特定の問題に対してすばやく解を提示できるようになりました。

しかし、単純な問題に対して解を出すことはできても、様々な要因が絡み合う問題に対して解を出すことはまだ難しく、ブームは終焉を迎えます。

第二次AIブーム

第二次AIブームは、1980年代に起こりました。

この時期のAIは、「エキスパートシステム」が生み出されました。

エキスパートシステムとは、特定の専門分野の知識をコンピュータに取り込んだ上で推論することで、その分野の専門家のように問題を解決するシステムのことです。

これにより第一次ブームの際は実現できなかった、特定の分野での複雑な課題解決が可能となりました。

しかし、コンピュータが推論するための膨大な知識を人間が記述する必要があり、活用の場が限定されてしまったことでブームは終焉を迎えました。

第三次AIブーム

第三次AIブームは、2000年代から現在まで続いているものです。

このブームが起こったきっかけとして、以下の2点が挙げられます。

ディープラーニングでは、知識を定義する要素をAIが自ら学習してくれるため、より複雑な問題に対して対処できるようになりました。

ビジネスにおけるAI

現在、日常生活からビジネスに至るまで、様々なところでAIが活用されています。

代表的な例として、小売店の需要予測におけるAI活用があります。

従来の需要予測は、担当者の経験や勘に頼っており、予測の精度が低いという問題点がありました。

この問題に対して、AIを導入することで蓄積されたデータから客観的な分析ができるようになり、予測精度を高めることができるのです。

ここでAIが利用するデータは、過去の販売データはもちろんのこと、天候やマーケットのトレンドなども含みます。

ここで挙げたのはあくまで一例であり、医療現場での画像診断や製造業における不良品の検知など、様々な業界・場面でAIは活用されています。

日本のAI関連銘柄本命3選

ここでは、日本におけるAI関連銘柄の本命をご紹介します。

各銘柄が様々な形でAIに関するサービスを提供・活用しているため、そちらにも注目してみてください。

以下3社について、詳しく解説していきます。

会社名	銘柄コード	市場	株価	時価総額
Appier Group	4180	東証プライム	1,830円	1,848億円
ソフトバンクグループ	9984	東証プライム	9,504円	14兆円
ABEJA	5574	東証グロース	3,290円	290億円

Appier Group（4180）

Appier Groupは、人工知能（AI）を使ってビジネスの意思決定をサポートするSaaS企業で、時価総額は約1,848億円です。

現在はアジア、米国、欧州に17の拠点を置き、1,800以上の企業のAIを活用したDX支援を行っています。

同社の提供するサービスはAIが組み込まれており、生成AIにより最適な広告戦略を導いてくれます。

AIのサービスへの活用例は、以下のようなものがあります。

生成AIのサービスへの活用例	内容
会話型広告	AIがユーザーと広告のやり取りに関するデータを活用し、ユーザーの心理状態や行動パターンに関する正確なインサイトを提供することで、適切な広告を適切な相手に届けることができる
画像背景の生成	多様で創造的な背景画像を迅速に生成する
セールスボット	消費者の個別ニーズに対応して新商品のおすすめや割引を提示し、期間限定の買い物情報の配信、ギフト提案を行う
データ分析コパイロット	テキストのプロンプトを入力するだけで詳細なレポートを数秒で生成でき、マーケティングのキャンペーン成果を正確に分析する

また、直近発表された2024年12月期の通期決算では、売上収益が前期比+28.9％、営業利益が前期比+147.3％増となっており、急成長中の企業となっています。

2025年通期業績も引き続き好調な予想となっており、売上収益454億円（前期比+33.5%）、営業利益40億円（同+104.5%）の予想です。

まだまだ今後の成長が期待される中、Appier Groupは国内のAI関連銘柄の本命として注目すべき銘柄であると言えるでしょう。

ソフトバンクグループ（9984）

ソフトバンクグループは東証プライムに上場しており、時価総額は約14兆円に上ります。

2025年2月3日、同社はアメリカのOpenAIと戦略的パートナーシップを結ぶことを発表しました。

このパートナーシップでは、個々の企業向けにカスタマイズされたAI「クリスタル・インテリジェンス」をソフトバンクグループ各社に大規模に導入し、企業全体の業務効率化や生産性の向上を図るといいます。

また、同社はクリスタル・インテリジェンスを日本の主要企業に対して販売していく考えも示しています。

そのために、OpenAIとの合弁会社である「SB OpenAI Japan」を設立し、最先端のAI研究や営業展開を行うとのことです。

2025年3月期第3四半期決算

2025年2月10日に、2025年3月期第3四半期決算の発表が行われました。

全セグメントで増収増益を達成し、売上高は第3四半期累計として過去最高となりました。

決算説明会ではクリスタル・インテリジェンスについて触れられていましたが、最初の発表からの大きな変化はありませんでした。

現在生成AIでトップを走るOpenAIとの今後の動きに目が離せません。

ソフトバンクグループが買い時なのかを分析した記事もあるので、ぜひあわせてご覧ください。

ABEJA（5574）

ABEJAは、独自のAIプラットフォームである「ABEJA Platform」の提供を通じて、企業のデジタルトランスフォーメーションの推進を支援しています。

そしてIPO後、同社の株価は3日連続でストップ高となりました。

今後、同社が構築した小型化モデルをビジネスプロセスに実装する際、さらなる精度向上を実現できるとしています。

海外のAI関連銘柄本命3選

続いて、海外のデータセンター関連銘柄の本命をご紹介します。

以下の3社について詳しく解説していきます。

会社名	ティッカー	市場	株価	時価総額
パランティア・テクノロジーズ	PLTR	NASDAQ	117.91ドル	2,571億ドル
Adobe	ADBE	NASDAQ	462.76ドル	1,998億ドル
サービスナウ	NOW	NYSE	982.40ドル	2,043億ドル

パランティア・テクノロジーズ（PLTR）

海外のAI関連銘柄でまず注目すべきは、ビッグデータ分析のためのソフトウェアプラットフォームを専門とする米国のパランティア・テクノロジーズです。

同社の2024年の株価上昇率は340%に達しており、大きな注目を集めています。

AI需要の高まりによって業績が急拡大し、2024年12月期は当期純利益が4億6,219万ドル（前期比2.2倍）となりました。

同社は政府・民間にサービスを提供しており、どちらも今後の需要は好調な見込みであることから、引き続き株価上昇が注目される企業であるといえるでしょう。

ただし、2025年の年始には株価が一時急落しており、ボラティリティが高いことも事実です。

Adobe（ADBE）

Adobeは、アドビ関連製品を提供するソフトウェアテクノロジー企業です。

生成AIを製品に組み入れることで、クリエイティブな活動のワークフローを強化することが可能となっています。

そんな同社は、新しい生成AI動画モデルである Adobe Firefly web版を発表しました。

Adobe Firefly web版では、以下のことが可能となります。

AdobeのナラヤンCEOは、今後もクリエイターの創造性と生産性を高めるAI機能を追加することを意気込んでおり、さらなる発表が期待されます。

サービスナウ（NOW）

米企業であるサービスナウ社は、クラウドサービス「ServiceNow」を提供しています。

ServiceNowは、企業のITサービスや業務プロセスを自動化・標準化し、業務効率化やDX推進を支援するサービスです。

同サービスの特徴として、情報の共有や自動化などの業務効率化を、部門や組織の枠組みを超えて行うというものがあります。

さらに同社は、2024年11月に日本に対して今後数年かけて20億ドルの投資を行うことも発表しました。

日本の企業や官公庁の間で複数の業務システムを一元管理するサービスへの需要が高いと考え、投資によって受注拡大に向けた体制を整えることを目指しています。

編集部おすすめのAI本命銘柄2選

最後に、編集部おすすめのAI関連銘柄の本命をご紹介します。

以下の2社について、詳しく解説していきます。

会社名	銘柄コード	市場	株価	時価総額
note	5243	東証グロース	2,409円	312億円
PKSHA Technology	3993	東証プライム	4,020円	1,507億円

note（5243）

noteは、以下2つのプラットフォームを運営する企業です。

同社は2025年1月14日に、Googleと資本業務提携することを発表しました。

これにより総額4億8,900万円を調達し、同社のサービスである「note」で生成AIを活用した機能開発などを行うとのことです。

これまでも「note」では、クリエイターの創作支援のために記事のアイデア出しや文章の要約などでAIを活用してきました。

PKSHA Technology（3993）

PKSHA Technologyは、日本のAI研究の第一人者とされる東京大学大学院 松尾豊 教授の研究室の卒業生が2012年に創業した、東大発のAIベンチャーです。

自然言語処理、機械学習/深層学習技術に関わるアルゴリズムを研究開発し、ソフトウェアの社会実装を行っています。

自動車分野であれば、コインパーキングにおけるナンバー認証システムを開発・提供することで、ロックレス駐車場を実現した事例があります。

また医療分野では、AIアルゴリズムで、医師による診断をサポートするソリューションを提供するなどしています。

同社は、2024年9月27日をもって東証スタンダード市場から東証プライム市場へ上場市場区分を変更しました。

これにより、今後のさらなる企業価値向上にも期待ができます。

AI関連銘柄に投資する際の注意点と対処法

AI関連銘柄への投資は、特に成長期待が大きい分野であるためたしかに魅力的です。

一方で、AI業界としてみると、技術革新や市場の需要変動に影響を受けやすくボラティリティが高い特徴もあります。

このリスクに対して、長期積立投資を活用してみましょう。

ボラティリティが高い

AI関連銘柄は他のセクターと比較してボラティリティが高くなりやすいです。

理由は以下の2点です。

AIバブル

現在、その過度な期待感により一部では「AIバブルなのではないか」という声が上がっています。

実際に、AI関連銘柄は実体経済から大幅にかけ離れており、AIが生み出す価値は過剰に評価されているのも事実です。

これにより、好調な決算であるにも関わらず「市場の期待に届いていない」といった理由で株価が下落してしまうようなケースが見られます。

変化のスピードの激しさ

AIの技術競争は激しく、日々新しいニュースが飛び交っています。

現在優れた技術を持つ企業でも、一瞬にして他の企業に追い抜かれる可能性もあるのです。

中国のスタートアップ企業であるDeepSeekが、低コストで生成AIを開発したというニュースが出た際、アメリカのAI半導体大手であるエヌビディアの株価は17％も下落しました。

このように、AIの開発競争は激しいものであり、ボラティリティが高くなる要因となっています。

長期積立投資がおすすめ

AI関連銘柄にはリスクが伴いますが、長期積立投資（ドルコスト平均法）を用いることで、そのリスクを抑えリターンを伸ばすことが望めます。

ドルコスト平均法のメリット

ドルコスト平均法は、一定額を定期的に投資する手法で、株価が高い時にも低い時にも購入を行うことで、平均購入価格を安定させる効果があります。

以下で、「毎月同じ口数を買う」方法と「毎月同じ額を買う」方法とを比較し、ドルコスト平均法の実用性を見てみましょう。

毎月同じ口数を買う場合

毎月300口購入する場合	6月	7月	8月	9月	合計
1口当たりの価格	100円	60円	150円	100円	ー
購入口数	300口	300口	300口	300口	1,200口
購入額	30,000円	18,000円	45,000円	30,000円	123,000円

→1口あたりの平均取得価格は102.5円

毎月同じ額を買う方法（ドルコスト平均法）

毎月30,000円購入する場合	6月	7月	8月	9月	合計
1口当たりの価格	100円	60円	150円	100円	ー
購入口数	300口	500口	200口	300口	1,300口
購入額	30,000円	30,000円	30,000円	30,000円	120,000円

→1口あたりの平均取得価格は92.3円

上記のように、「毎月同じ額を買う」ドルコスト平均法では、買う口数が自動的に変わるため、平均取得単価が安くなります。

つまり、下落相場であっても淡々と積立投資を続けることが大切です。

【まとめ】AI関連銘柄の本命8選

いかがだったでしょうか？

ここで本記事のポイントをおさらいしておきましょう。

現在、AIは最も注目されているセクターの一つとなっています。

今後のAI開発はより競争力が増し、需要も拡大し続けることからAI関連投資は魅力的であるといえます。

一方、過度な期待感によりボラティリティの高さやAIバブル崩壊も懸念されます。

目まぐるしく変化する状況をいち早くキャッチするためにも、日々の情報収集は欠かせません。

かぶリッジでは週次ニュースなどもまとめているので、情報収集にぜひご活用ください。